イー・ガーディアンの「2016年炎上ランキング」で企業に関する事象が下半期に急増

ネットセキュリティーのイー・ガーディアンは、2016年(1～11月)のネット炎上に関してきっかけになった事象や傾向を調査した「2016年炎上ランキング」を12月8日発表した。属性のトップは著名人(44％)で事象は芸能人の不倫やアイドルグループの解散など、2位は企業(30％)でテレビCM差し止め、異物混入、過労、隠ぺいなど、3位は一般人(14％)で待機児童問題、人種差別発言などとなった。特定のまとめサイトやニュースサイトに掲載された炎上事象557記事から独自に調べた。

企業については、上半期が23％だったのに対し下半期が38％と急増した。不正が明るみに出た際の事後対応が批判を集め、炎上期間が長期化していることも要因だという。炎上が発生してすぐに対応した企業は、多くが1ヵ月程度で収束している一方、隠ぺいや不誠実な姿勢があった企業は3ヵ月を超えていた。リスク対策の有無が企業のブランディングを左右している。最初は少数意見でもネットでの拡散やマスメディアによって情報が急速に広がり、炎上に炎上を重ねるケースもある。