IMJモバイル、「震災に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」で利用きっかけが変化

モバイル関連ビジネスのIMJモバイルは「震災に伴うTwitter、Facebook利用実態に関する調査」の結果を4月4日発表した。それによると、東日本大震災後「友人、知人または家族による推奨」によって「Twitter」を始めた利用者が増加。震災発生時の利用形態はTwitterが「情報収集」で、「Facebook」は「友人・知人の状況確認」であることが分かった。調査は震災後2週間が経過した2011年3月26～28日に被災地を除く全国の20～59歳のTwitter、Facebookユーザーに対してインターネットを使って実施し、サンプル数は932。

利用を始めたきっかけについて、震災前からのTwitter利用者は「流行していたから」が31％と最も多かったのに対し、震災後からの利用者は「友人、知人、家族に推奨されたから」が40％と、震災の前後で大きく異なっていた。Facebook利用者は利用開始時期にかかわらず「友人、知人、家族に推奨されたから」が45％と最も多かった。ただし震災後からの利用者は「メディアで取り上げられていたから」が34％と、震災前からの利用者に比べて10％多かった。

震災発生後72時間以内にTwitterやFacebookをどのように利用したかについては、Twitter利用者は「情報の収集」が84％と最も多く、次いで「情報の共有」が48％だった。Facebook利用者は「友人・知人の状況確認」が56％、次いで「情報の収集」が47％だった。震災発生時、利用者はTwitterを情報収集の手段として、Facebookを安否確認の手段として使い分けていたことが推察できるという。

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