ITツールは欠かせない存在だが、集中力も阻害? 世代間で感じ方に格差【Dropbox Japan調べ】
Dropbox Japanは、国内企業における“創造性とITツール利用”に関する調査結果を発表した。「デジタルツール利用による効果・弊害」「オープンコラボレーションへの評価」「アイデアを思いつく場所・方法」などを、日本国内のナレッジワーカー/企業・組織の有職者800名に聞いている。
ITツールの利用効果に対する実感に世代間ギャップ
まず「デジタルツール利用による効果・弊害」を聞くと、「業務効率が上がった」と回答したのは全体の39.3%。年代別で見ると、年代が下がるほど効率改善を感じており、「業務効率が上がった」は44.3%に上昇する。さらに「仕事相手とのやり取り、コラボレーションがしやすくなった」では、全体が35.9%なのに対し、20代は56.8%にまで達している。逆に50代は30.7%に下降する。
一方で「業務時間外のメール・チャット対応が増えた」37.3%、「欲しい情報が探しにくい」32.0%、「ツールが多すぎて気が散る」30.9%といった声も多く、“コラボツールやコミュニケーションツールのせいで、集中しにくい”という弊害が起きているようだ。この割合は、ツールを積極的に使っている20代~30代の層が強く感じていた。デジタルツールの利便性を強く体感しつつも、集中して業務に取り組むことが困難になっている現状が浮き彫りになったと言えるだろう。
自組織が好調な人ほど「オープンコラボレーション」を重視する
次に、「オープンコラボレーション」(色々な人を巻き込んでオープンにディスカッションし、新しいひらめきのもとビジネスを行うこと)をどう思うか、自組織に対する「事業の収益性」「事業の成長性」「従業員の業務に対する満足度」の評価別に見た。その結果、各項目のスコアが高い層ほど「オープンコラボレーション」を重視していた。
あわせて、「ひらめきを得るために必要なこと」を聞くと、各項目のスコアが高い層ほど、「評価のための制度や環境作り」「現場状況を把握する行動やツール導入」「プライベートの時間確保」に対する意識が高い傾向が見られた。
最後に、「“ひらめき”を得るため、社内で情報共有・情報交換している場所・方法」を聞くと、「みんなが積極的にアイデアを思いついている」と回答した人たちは、「自分のデスクで雑談」51.1%、「社内のコミュニケーションスペースや休憩室などでの雑談」44.4%、「ランチタイム」34.1%、「飲み会」33.3%など、“公式な会議以外”の場所を活用していることも判明した。定例会議まで待つのではなく、思いついたら即ツールで共有、あるいは日常会話で打診といったシーンが浮かぶ。
調査概要
- 【調査対象】ナレッジワーカーの有職者(製造業、運輸業の一般職は除く)で22歳~69歳の男女
- 【調査方法】インターネットリサーチ
- 【調査期間】2019年10月24日~25日(スクリーニング調査)、2019年10月25日~26日(本調査)
- 【集計サンプル数】800サンプル
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