2021年の年末商戦、マーケターの7割がインフルエンサーを起用予定だが、消費者は興味なし【サイトコア調べ】

サイトコア（Sitecore）は、14カ国2地域を対象とした「2021年の年末商戦・消費動向に関する調査」について、日本と米国を比較分析した結果を発表した。日米の消費者（米国：1,000名、日本：1,027名）とマーケター（米国：400名、日本：432名）の回答を比較している。

「コロナ禍前の生活に戻った」、米国は過半数だが日本はまだ1割ほど

まず消費者に対して、「新型コロナウイルスの感染状況を、日々確認しているか」を聞くと、日本は「ほとんど毎日確認する」41％、「たまに確認する」45％だったが、米国は「ほとんど毎日確認する」14％、「たまに確認する」49％となっている。また「新型コロナウイルス流行前の生活に戻ったことを実感するか」という質問には、日本は「完全に戻った」2％、「ほとんど戻った」12％とあわせて14％程度だが、米国は「完全に戻った」16％、「ほとんど戻った」36％とあわせて52％となり半数を超えている。

最新の消費意欲を計るため、「2021年のホリデーシーズンを昨年より盛大に祝う予定があるか」と聞くと、「昨年より盛大に祝う」と回答した人は、日本は20％、米国は60％だった。なお「今年のホリデーシーズンの支出は、昨年と比較するとどうか」と聞くと、日本は24％、米国は36％が「昨年よりも今年の方が多くの支出を予定している」と回答している。

一方マーケターに対して、「ホリデーシーズンの売上が年間売上に占める割合はどの程度か」を聞くと、日米ともに「60％以上の割合を占めている」と回答しており、期待が大きいことがわかる。

電子マネーやインフルエンサー活用にマーケターは期待しているが……

直近での購買行動について、まず消費者に対して「今年のホリデーシーズンの買い物において、オンラインを利用するか」と聞くと、日本は36％、米国は43％が、「ほとんどもしくはすべての買い物をオンラインで行う」と回答した。

また「今年のホリデーショッピングにおいては、昨年よりも多く電子マネーを利用するか」について、マーケターは72％が「昨年より多く電子マネーが使用される」と予測していたが、消費者側は22％に留まった。「昨年と変化なし」62％、「現金やクレジットカードを使用する」16％となっており、マーケターと消費者の意識にかなり差のある結果となった。

さらに日米のマーケターに対して、「今年のホリデーショッピングにおいてどのようにインフルエンサーを起用するか」と聞くと、7割近くがインフルエンサーの起用を予定していた。一方、消費者に「インフルエンサーに対する印象」を聞くと、日本の66％、米国の76％が「まったく興味がない」と回答している。日本は米国より高いが、いずれの国でも“ホリデーショッピングのためにインフルエンサーを起用する”のは、限定的な効果しか見込めないと思われる。

調査概要

• 【調査対象】米国、日本、オーストラリア、イギリス、フランス、ドイツ、デンマーク、イタリア、スペイン、ギリシャ、アイルランド、ベネルクス（ベルギー、オランダ、ルクセンブルク）、中東、東南アジア
• 【調査方法】Webアンケート（調査実施機関：ADVANIS）
• 【調査時期】米国：2021年6月7日～14日、日本：2021年7月23日～30日
• 【消費者調査回答数】米国：1,000サンプル、日本：1,027サンプル
• 【マーケター調査回答数】米国：400サンプル、日本：432サンプル