矢野経済研のネットマーケティング関連市場調査、精度・実用性向上で規模は拡大

マーケティングリサーチの矢野経済研究所は、ネットマーケティング関連市場に関する調査結果を12月21日発表した。2009年度の関連ツールの市場規模は前年度比111.8％の195億700万円で、中でも最適化ツールが同135.3％の50億6200万円と大きく伸びた。今後も精度や実用性の向上などからツールを利用する企業が増加し、2010年度以降も拡大。2011年度には244億1500万円、2012年度には262億500万円になる、と予測している。

調査は、ネットマーケティング関連ツールを提供する主要事業者を対象に2010年8～12月に実施した。アクセス解析、クチコミ分析、ネット視聴率調査などの分析系ツール▽レコメンドエンジン、サイト内検索エンジン、自動入札、LPO(ランディングページ最適化)などの最適化ツール▽メール配信システム－－の3分野に分けて調べた。各分野とも市場が伸びる中、ツールの導入が売り上げに直結しやすく効果が高いことから、最適化ツールを利用する企業が増加している。

分析系ツールの2009年度の市場規模は同103.2％の84億8500万円と微増。ツールで得たデータの分析が重要になるが、分析能力や分析結果の活用ノウハウがあるアナリストが不足しているため、大きな増加にはなっていない。メール配信の2009年度の市場規模は同108.8％の59億6000万円で、レコメンドエンジンとの連携やパーソナライズ化したメール配信によって1対1のマーケティングが可能になり、企業の導入が進んでいる。

同社は、ネットマーケティング関連ツール全般で新しい機能やツール同士の連携による効果の向上や、導入企業の利用負担軽減に向けた取り組みが加速すると判断。今後もツール利用企業はさらに増加する、と分析している。導入後の効果が高い最適化ツールが引き続き伸び、市場を引っ張っていく、とみている。

矢野経済研究所
http://www.yano.co.jp/