「日経デジタルマーケティング」とD2C、モバイル広告動向でBtoC企業の3割が広告出稿

出版・ネットコンテンツの日経BP社が発行する雑誌「日経デジタルマーケティング」と、モバイルマーケティング事業のD2Cは、企業のモバイル広告利用動向調査の結果を7月10日発表した。一般消費者をターゲットに事業展開するBtoC企業では、3割以上が広告を出稿し、3割以上がスマートフォンサイトを開設。2割はアプリを提供していた。ソーシャルメディアへの対応では、BtoC企業の7割近くが必要性を感じていた。

調査は、国内の上場企業と有力未上場企業計4328社を対象に、4、5月に郵送で実施。523社が答えた。調査は2009年に始め、今回で4回目。従来型の携帯電話向けとスマートフォン用を合わせたモバイル広告は、全体で16.3％(前回17.2％)が出稿し、そのうちBtoC企業は32.6％(同30.8％)となった。中でもスマートフォン向け広告は、全体で前回の4.1％から10.9％に伸び、BtoC企業は前回の8.1％から22.5％に急増した。

スマートフォンサイトについては、全体の15.9％(同8.3％)、BtoC企業の31.7％(同15.0％)が開設し、どちらも前回調査のほぼ2倍になった。スマートフォン向けアプリも増え、全体の12.0％(同7.4％)、BtoC企業の20.7％(同12.0％)が対応していた。一方で従来型の携帯電話用の常設サイトを提供しているのは全体で26.6％(同30.2％)、BtoC企業が50.6％(同55.6％)と減少傾向にあった。

ソーシャルメディアに関しては、全体の24.7％が既に対応し、対応を考えていない企業は52.2％だった。BtoC企業に限ると38.8％が対応しているほか、対応を検討中が26.4％となり、合わせて65.2％が必要だと考えている。半面、BtoC企業でも33.5％は対応を考えていない、と回答。企業を対象にした事業のBtoB企業だけでみると、ほぼ7割の69.1％が対応を考えていなかった。

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