大日本印刷、「メディアバリューレポートVol.62」で、消費税増税前に消費の急拡大はなし

大日本印刷(DNP)は、2014年のコミュニケーショントレンドを「買い物行動」「生活者」「情報接触」の視点でまとめた「メディアバリューレポートVol.62」を発行した、と2月28日発表した。買い物行動の視点では、自動車などの一部で駆け込み需要があるものの、長い景気低迷で定着した節約意識を背景に、税率引き上げ前に消費が急拡大するようすはなく、消費税率の引き上げ機に必要なものを見極め、生活を見直すトレンドがあった。メディアバリューレポートは、DNPが2004年から年に数回発行。2014年最初のレポートは62号目となる。

生活者の視点では、働く主婦の増加が今後も続くと予想。働く主婦の生活関心度(自分バランス)は「主婦する」「働く」「楽しむ」の3つの指標でいずれも2011年の前回調査よりも上昇した。生活の要素を取捨選択するのではなく、多方面でそれぞれ充実し、自分バランスを保ちたいというトレンドがあった。情報接触の視点では、スマートフォンの普及率が全世代合わせて5割、20代では9割に達し、生活者は情報ネットワークと常時つながるようになった。個々の情報とのかかわり方に違いが生じ、情報や情報に接する時間が断片化するなか、企業は、さまざまな情報をつなぎ合わせるコンテクストづくりが課題となっている。

大日本印刷
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