富士通、サイバー攻撃の被害に遭いやすいユーザーを判定して対策を可能にする技術を開発

富士通と、同社研究機関の富士通研究所は、メールやウェブなどのパソコン操作からサイバー攻撃の被害に遭いやすいユーザーを判定し、個々のユーザーや組織に合わせたセキュリティ対策を可能にする技術を業界で初めて開発した、と1月19日発表した。ネット上のアンケートによってウイルス被害、詐欺、情報漏えいの3種の被害に遭う可能性が高い人の心理特性と行動特性の関連を明らかにすると同時に、パソコンがフリーズした時などの行動ログから、ユーザーの被害リスクを算出する技術を開発した。

この技術を適用すると、不審メールに含まれるURLをよく確認することなくクリックするユーザーに対し、個別に注意喚起メッセージを表示できるほか、ウイルス被害に遭いやすいユーザーが多い部門で不審メールに対する警戒レベルを上げるなど、きめ細かな対策が講じられるようになる。アンケートでは、リスクよりメリットを優先する人はウイルス被害に遭いやすく、パソコンを使いこなしている自信の強い人は情報漏洩のリスクが高いことが分かった。2016年の実用化を目指してユーザーの検知精度を高める。

富士通
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富士通研究所
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