2015年のインターネット広告市場調査で広告費は9194億円、スマートフォンが過半数

NTTドコモや電通が出資してデジタルマーケティング事業を手掛けるD2Cは、2015年1～12月のインターネット広告市場のスマートフォン、PCといった機器別、広告種別、動画の広告費に関する調査結果を7月5日に発表した。インターネット広告費は9194億円で、そのうちスマートフォンは4979億円、PCが4215億円だった。スマートフォンが54％と過半数を占めた。インターネット広告のサイバー・コミュニケーションズの協力で2～5月に行った媒体社へのヒアリングと、電通が2月に公表した「2015年日本の広告費」を基にした。

2015年のインターネット広告費は2014年の8245億円から拡大した。中でもスマートフォンが同年の3450億円と比べて144％と大きく伸びた。PCは同年の47954億円から減少し、88％だった。2016年の予測では全体で9675億円となり、スマートフォンが5516億円で2015年比111％、PCは4159億円で同99％とみている。スマートフォンが引き続き高い伸びを示し、比率は57％に達する。動画広告の市場規模は516億円でインターネット広告費全体の5.6％になった。2014年の290億円・3.5％から成長し、2016年は825億円・8.5％と予想した。

広告種別では、検索連動型、ソーシャル型を含む運用型が6226億円(68％)で、純広告、タイアップなど予約型が1596億円(17％)、アフィリエイトやリワードなど成果報酬型が1372億円(15％)。運用型ではスマートフォンが3810億円でPCの2416億円を上回った。一方、予約型はPCが1043億円とスマートフォンの553億円より多い。スマートフォンだけの種別では、運用型3810億円(77％)、成果報酬型617億円(12％)、予約型553億円(11％)の順。運用型は検索連動型が1752億円(35％)で最も多く、ソーシャル型は523億円(11％)だった。