「2015年日本の広告費」でインターネット広告は1兆1594億円と前年比110.2％で2桁の伸び

電通は、日本の総広告費と媒体別・業種別広告費を推定した「2015年日本の広告費」を2月23日に発表した。総広告費は6兆1710億円で前年比100.3％となり、4年連続で前年を上回った。インターネット広告費は1兆1594億円と同110.2％で2桁の伸びを示した。半面、マスコミ4媒体(新聞・雑誌・テレビ・ラジオ)の広告費は2兆8699億円、同97.6％で前年割れ。景気が足踏み状態の中、インターネット広告の伸びが日本の広告をけん引している。マスコミ4媒体の業種別では、精密機器・事務用、情報・通信、エネルギー・素材・機械などが増加した。

インターネット広告費の内訳は媒体費が9194億円(前年比111.5％)、制作費が2400億円(同105.5％)だった。媒体費が伸びたのは、スマートフォン広告市場の継続的拡大、動画広告市場の急成長と、オーディエンスデータに基づいて自動的に広告枠の買い付けを可能にする「プログラマティック広告取引」の浸透が進んだことが要因という。市場では枠売り広告から運用型広告へのシフトが進み、運用型広告は媒体費の6226億円を占め、同121.9％と大きく伸長した。一方で枠売り広告は前年をやや下回った。アフィリエイト広告も堅調に推移している。

電通
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