2020年下期のネット広告市場、ソーシャル広告・運用型広告が躍進。2021年はキャンペーン費増に期待【CCI調べ】

サイバー・コミュニケーションズ（CCI）は、新型コロナ禍における「インターネット広告市場」の動向に関する調査結果を発表した。調査期間は2020年11月5日～18日で、前回調査（2020年7月）同様に、国内国外のマーケターにアンケートを実施し、2020年下期におけるインターネット広告の出稿傾向をまとめている。

新型コロナ下でのネット広告、「ソーシャル」「運用型」のキャンペーン費増が市場を牽引

2020年上期（7月調査）と比較すると、2020年下期（11月調査）の市況は大きく改善されており、「インターネット広告予算が増加した」と36.1％が回答している（大きく増加した＋やや増加したの合計）。一方「やや減少した」は41.1％から19.5％まで低下しており、市況が好転している様子がうかがえる。

「新型コロナ禍におけるインターネット広告取引手法」別にキャンペーン費増減を聞くと、「ソーシャル広告」30.3％、「運用型広告」36.0％でキャンペーン費が増加したとの回答が目立つ。一方で「予約型」については36.2％が減少したと回答している。

なお「運用型ディスプレイ広告市場」については、2020年のキャンペーン費の平均CPMは48.23円（11月末時点）で、2019年の平均CPMである51.08円を下回り、減少傾向にある。

業種別の2021年上期の出稿予想では、飲料・嗜好品、化粧・トイレタリーなどは外出自粛などによる伸び悩みから減少が予測されたが、家庭用品、家電・AV機器などは巣ごもり需要取り込みのためのキャンペーンが増加すると予測されている。

調査概要

• 【調査対象】広告主、広告会社、メディア、プラットフォーマー、アドテクノロジーベンダー（DSP、SSP、アドネットワーク、DMP、アドベリソリューションなど）、メディアレップなどインターネット広告市場に関係あるマーケター
• 【調査方法】サイバー・コミュニケーションズおよびSynoにて実施
• 【調査期間】2020年11月5日～18日
• 【有効回答数】592（CCI調査：国内300・海外42、Syno調査：国内100・海外150）