日本企業のデータ活用の現状と課題：成果を十分に得ている企業はわずか8％【ガートナージャパン調べ】

ガートナージャパンは、日本企業のデータ活用に関する最新の調査結果を発表した。

企業のデータ活用：“十分成果を得ている”は8％に留まる

調査によると、データ活用で全社的に十分な成果を得ている企業は8％にとどまり、2023年に実施した前回の調査の3％から5ポイントの増加となった。また、「全社的」もしくは「一部」でも何らかの成果を得ている割合は89％に上った。

取り組みの目的や目標の明確化が成果獲得の重要な要因に

今回の調査では、データ活用の「目的や目標が組織内で明確かどうか」も聞いた。「全社的に十分な成果を得ている」との回答者はすべて「目的や目標が明確」であった。

一方、「全社的にある程度成果を得ている」の場合は81.3％が「目的や目標は明確」であると回答。「一部で十分な成果を得ている」の場合は66.3％、「一部である程度の成果を得ている」は46.0％だった。「目的や目標を明確にしている組織」と「そうでない組織」の間には、成果獲得の度合いに明らかな違いが見られた。

データ活用への課題「スキル不足」「現場の理解や協力の獲得」「業務への適用」

データ活用の課題について、上位3つを選択する形式で聞いた結果、上位3つまでを合計した割合で最も多かったのが「スキルの不足」（28.3%）、「現場の理解や協力の獲得」（20.8％）、「業務への適用」（20.3％）が続いた。