ファインドスター広告ニュース

博報堂研究開発局は、「2017年度 社会意識・行動に関する調査」の結果を発表した。「社会意識・行動に関する調査」は、生活者の社会意識や社会行動などについて研究分析するもので、2010年よりスタートし、...

株式会社ダイレクトマーケティングゼロは、日本郵政株式会社主催の「第31回 全日本DM大賞」において、銀賞2作品、銅賞2作品、審査委員特別賞1作品の5部門を同時受賞した。今回で5年連続、通算26部門での...

トランスコスモス株式会社は、ベトナム・ホーチミンにオペレーション拠点「ホーチミン第二センター」を設立した。ベトナム国内向けのコンタクトセンターサービス、デジタルマーケティングサービスを提供する。これま...

株式会社博報堂アイ・スタジオ「広告新商品開発室」、株式会社博報堂「スダラボ」、日本マイクロソフト株式会社の3者は、顔の特徴や感情に合わせて商品やサービスの広告を出しわけるアウトドアメディア「Face ...

LINE株式会社は、株式会社マガジンハウスと共同で、新メディア「てをつなご。」を創刊した。毎週水曜日に「LINE MOOK」にて配信する。「てをつなご。」（LINE ID：oa-tsunago）は、マ...

株式会社電通テックは、2017年2月28日開催の取締役会において2017年3月28日開催予定の臨時株主総会に付議する役員の候補者を以下の通り内定した。臨時株主総会および同日開催の取締役会において正式に...

株式会社博報堂DYメディアパートナーズは、博報堂DYメディアパートナーズの「アウトドアメディア局」と、100％子会社の「株式会社博報堂DYアドステーション」を戦略的に統合し、博報堂 DYグループのアウ...

D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社は、グループ事業会社であるデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社の取締役人事について下記のとおり内定した。2017年3月下旬開催予定のDAC臨...

株式会社アサツー ディ・ケイは、2017年2月単月の売上高を発表した。4マスはすべて前期比マイナスとなっているが、デジタルメディアおよびOOHメディアが好調となっている。【2017年2月単月（媒体...

株式会社テレビ東京ホールディングスは3月7日、親会社である株式会社日本経済新聞社の2016年12月期（2016年1月1日～2016年12月31日）の連結業績を発表した。【連結経営成績】売上高　　　...

株式会社電通は、2017年2月度の単体売上高を発表した。合計売上高は1077億6100万円で、前年同期より2.0％減となった。4マスは、引き続き雑誌の苦戦が続いている。【業務別】合計　　：1077...

株式会社オプトホールディングは、株式会社トキオ・ゲッツの発行済株式約60％を取得したことを発表した。トキオ・ゲッツは1998年3月設立。日本・アジアにおけるエンタメライセンス事業を手掛けており、企業が...

株式会社サイバーエージェントのアドテクノロジー分野におけるサービスの開発を行うアドテクスタジオは、人工知能を活用したチャットボット事業を行う連結子会社、株式会社AIメッセンジャーが設立した沖縄チャット...

グリー株式会社は、讀賣テレビ放送株式会社と、両社の強みを生かし、テレビ番組とソーシャルメディアを軸とした企業応援プロジェクト「100億上ル（ひゃくおくあがる）」を発足した。「100億上ル」は、「ダウン...

株式会社東急エージェンシーと株式会社インティメート・マージャーは、顧客発見型ネット広告配信サービス「Audience Finder Powered by Intimate Merger」を共同開発し、...

株式会社テー・オー・ダブリューは、2017年3月1日付で下記の役員人事を行うことを発表した。執行役員第三本部本部長補佐 兼 名古屋支社長 兼 事業開発担当：小杉 穂高［旧役職名：執行役員第二本部副...

凸版印刷株式会社と株式会社シーエーシー（CAC）は、カメラで表情を測定し、プロモーションに活用する体験用デモアプリケーションを開発したことを発表した。3月7日～10日に東京ビッグサイトで開催される「リ...

株式会社Media Shakersは、インターネットで運営する「R25」（発行：株式会社リクルートホールディングス）、および関連サービスを終了することを発表した。2017年4月28日をもって、ブラウザ...

株式会社オプトは、媒体社の広告収益の最適化を支援するパブリッシャー支援事業を分社化し、新会社「株式会社brainy」（ブレイニー）を3月1日付で設立した。代表取締役社長CEOは、現・パブリッシャーブレ...

株式会社株式会社メディアドゥは、平成29年2月28日の取締役会において株式会社出版デジタル機構（以下、出版デジタル機構）の70.52％の株式を取得し、子会社化することを決議した。公正取引委員会による審...