大企業の9割以上で「人材採用プロセス」をオンライン化。その課題と効果とは？ 【Indeed Japan調べ】

Indeed Japanが、企業の採用担当者を対象に人材採用プロセスのオンライン化の実態やその成果について調査を実施した。

大企業の9割以上が「採用プロセスでオンライン化」を実施

まず、人材採用プロセスのオンライン化を実施している企業の実態を調査したところ、全ての人材採用プロセスをオンライン化しているのは企業全体（n=414）の0.1%、一部をオンライン化しているのは61.1％だった。約77.0%の企業が人材採用のオンライン化を取り入れている、またその予定であるということが分かった。また、今後オンライン化を取り入れようと考えている企業は15.8%で、予定もあわせると77.0%の企業が人材採用のオンライン化を進めていることがわかる。

大企業（100人以上の企業）／中小企業（99人以下の企業）別で見ると、大企業のほうがオンライン化を取り入れている傾向にあり、その予定も合わせると95.7%が人材採用のオンライン化を進めている。

次に、人材採用プロセスにおけるどのフローでオンライン化が進んでいるのかを尋ねたところ、オンライン化が最も進んでいるフローは「募集」で、完全オンライン化（13.9%）、リアルとオンラインの併用（32.9%）を合わせて46.8%の企業でオンライン化を導入していた。次いで「求職者の応募」「応募者の情報管理」「採用プロセスの進行・ステータス管理」の順でオンライン化が進んでいることがわかった。その中で「面接」においては、オンライン化の導入は企業全体の18.7%に留まった。一方、大企業においては55.1%と半数以上でオンライン化が進んでいた。どのフローでも大企業がオンライン化を取り入れる傾向にあるようだ。

オンライン化による課題、導入企業全体の約5割が「オンライン面接のみでは適切な選考が難しい」

次に、すでに何らかのオンライン化を取り入れている企業（n=314）を対象に、人材採用プロセスのオンライン化を進める上での課題について調査した。最も多く挙げられた課題は「オンライン面接のみでは適切な選考が難しい」で、企業全体の49.4%（大企業50.7%、中小企業49.3%）となった。2番目に多かったのは「オンライン採用を適切に運用するノウハウがない」で企業全体の22.5%だが、1位の半分以下の割合となった。

オンライン化導入企業の75.9%が成果を実感。最も成果があったのは「応募者の増加」

オンライン化における成果について聞いたところ、既にオンライン化を進めている企業の75.9%が何らかの成果があったことがわかった。

最も成果があった内容を尋ねたところ、「応募者の増加」が13.6%で最多となった。次いで「人材採用にかかる時間の削減」12.1%、「人材採用にかかる費用の削減」10.8%、「人材採用にかかる労力（人的リソース）の削減」10.4%とリソースの削減についての回答が続いた。

調査概要

• 【調査対象】全国の企業の採用担当者414人（採用活動において権限をもつ人）
• 【割付方法】従業員数100人以上を大企業、99人以下を中小企業として均等割付後、日本の大企業数および中小企業数の構成比（総務省統計局 平成28年経済センサス‐活動調査 確報集計「企業等に関する集計」）に合わせてウェイトバック集計を実施
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査期間】2021年3月8日（月）～3月10日（水）