2023年のSNSマーケの予算、「動画」「キャンペーン」などで約3割の企業が増額【スマートシェア調べ】

スマートシェア（Smart Share）は、SNSマーケティングの企業動向に関する調査結果を発表した。事業会社や広告代理店に勤務する131人から回答を得ている。

2022年はTwitterとInstagramに注力、その傾向は2023年も変わらず？

まず「2022年に注力していたSNS媒体」を聞くと、「Twitter」と「Instagram」が各47.1%で突出。それに「YouTube」34.1%が続いた。Twitterは拡散力で、Instagramはブランド醸成力で選ばれていると考えられる。

「2023年度のSNSマーケティング予算」については、「未定」41.3%が最多ながら、「増やす」はそれに次ぐ33.3%。多くの企業が予算増を企業戦略の視野に入れている。業種では百貨店・量販店などの小売業が最多だという。

「今後注力したい・予算を増やしたいSNS媒体」では、「Instagram」47.8%、「Twitter」37.0%、「YouTube」35.5%と、現在力を入れている媒体が並ぶ。「2023年に注力していきたいSNS施策」では「公式アカウント運用」48.6%と「SNSキャンペーン」42.0%が目立った。

一方で「社内にSNS専任の担当者はいるか」を聞くと、52.9%と過半数が「いない」と回答。ただし「5名以上いる」と回答した企業も11.6%とあり、SNSごとに担当者や戦略を使い分けている様子もうかがえる。

調査概要

• 【調査対象】小売、飲料、広告代理店など計35業種のブランド担当者
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査時期】2023年1月16日～20日
• 【有効回答数】131人