広告/マーケティング系

株式会社博報堂のシンクタンクである「博報堂生活総合研究所」は、「1月の消費予報」を発表した。20～69歳の男女1,500名に、「来月の消費意欲」を点数化してもらったもので、その結果、来年1月の消費意欲...

サイバーエージェントが、人工知能で広告の予算配分を算出するシステム「CAAI」を開発。コンバージョンの最大化を図れる。

株式会社電通と東日本電信電話株式会社（NTT東日本）は、インバウンドマーケティングにおけるデータ活用サービス事業について、検証トライアルを2018年1月から共同で実施する。インバウンド関連のマーケティ...

株式会社博報堂は、アジア最大の広告専門誌『Campaign Asia Pacific』が主催するアワード「2017年エージェンシー・オブ・ザ・イヤー」（東南アジア地域）の授賞式が12月14日にシンガポ...

株式会社テー・オー・ダブリューは、同社および連結子会社の株式会社ティー・ツー・クリエイティブにおいて、2018年1月1日付で下記の人事異動を行うことを発表した。【株式会社テー・オー・ダブリュー】執...

株式会社ティー･ワイ･オーは、2018年1月1日付で下記の組織変更及び人事異動を行うことを発表した。1．組織変更の要旨〈事業部門〉◆主要得意先別に、第一プロデュース本部、第二プロデュース本部、クリ...

株式会社電通テックは、LINE向け商用アカウント「LINEビジネスコネクト」を活用したプラットフォームサービスとして、あらたに「1/0」（ワンゼロ）の提供を開始した。「1/0」は、店頭やイベントなどで...

WOMマーケティング協議会が、WOMマーケティングに関するガイドラインを改定。ビデオや写真の投稿が中心となりつつあるソーシャルメディアの変化に対応。ガイドラインの目的には、情報発信者の社会的信頼失墜の防止を追加。関係性明示には「主体の明示」と「便益の明示」の両方が必要であることを明記し、後者は「便益タグ」の使用を認めた

株式会社クリーク・アンド・リバー社（以下C&R社）は、ファッションやライフスタイル関連のインフルエンサー・マネジメント事業およびメディア事業を行う新会社「株式会社forGIFT」（フォー・ギフ...

株式会社電通は、2018年1月1日付で同社の国内関係会社である株式会社電通ライブの新任社長に望月 渡氏が決定したことを発表した。なお同氏は、現職（2018年1月1日から電通取締役執行役員）を継続したま...

株式会社博報堂は、「第56回 JAA広告賞─消費者が選んだ広告コンクール─」において、同社が制作に携わった作品が、テレビ広告部門のグランプリを受賞したと発表した。同広告賞は、公益社団法人日本アドバタイ...

通販サイトのユークスが、ユーチューブのプリロール広告を利用して、15秒間だけの割引を提示。

オプトグループの株式会社グルーバーは、読売新聞東京本社、ワン・トゥー・テン・デザイン、エートゥジェイ、ナディアと連携し、「YOMIURI BRAND STUDIO」を新設することを発表した。サービス開...

株式会社トライバルメディアハウスは、ピンタレスト・ジャパン株式会社と協働でプロジェクトを進めることを決定した。「Pinterest（ピンタレスト）」は、画像を中心にアイデアをテーマごとにまとめて整理す...

大日本印刷株式会社（DNP）は、グループ会社である株式会社主婦の友社について、カルチュア・コンビニエンス・クラブ株式会社（CCC）グループのカルチュア・エンタテインメント株式会社（C・E）に、株式を譲...

Twitter Japanが、定額制の広告サービス「オートプロモート」を提供。月額9,900円で、ツイートが自動的に広告として配信される。アメリカでは「Twitter Promote Mode」という名称で提供されていた。