キーワード最適化ツールでGoogleからキーワードアドバイスを受ける方法
検索キーワードを調査する「キーワード最適化ツール」をグーグルがリリースしました。当初はオーガニック検索でも大丈夫なキーワードにもPPCを出稿させるツールかと思いましたが、これが意外とイケる内容でしたので、使い方や特徴を紹介します。
キーワード最適化ツールは、次のURLから利用できます。
→ http://www.google.co.jp/sktool/
もちろん用途は検索連動型広告やオーガニック検索の最適化のためのキーワード調査なのですが、キーワード最適化ツールには次の3つの使い方があります。
- 一般的なキーワード調査
キーワードを指定して、サイトは指定しない。
- サイトに合ったキーワードを探す
キーワードは指定せず、サイトを指定すると、サイトに合ったキーワードを自動的に抽出してくれます。キーワードも併せて指定すると、その単語を含むキーワードを表示してくれます。
- 特定のページに合ったキーワードを探す
キーワードは指定せず、サイトを指定して、さらに、調べたいページのURLの一部を「フィルタ設定」の「URLに含まれる文字列」に入力。
※いずれも、キーワードは[単語またはフレーズ]に指定し、サイトは[ウェブサイト]に指定します。キーワードを複数指定する場合はカンマ区切りで指定します(半角カンマで区切る)。
キーワード最適化ツールはだれでも使えるのですが、上記のようにサイトを指定して使うには、アドワーズ広告のアカウントにログインしておくほうがいいでしょう。というのも、ヘルプで次のように書かれているからです。
ログインしていない場合、キーワード最適化ツールでは、
どのウェブサイトについても一部のキーワードリストしか表示しません。
アドワーズ広告アカウントにログインしていると、広告を出稿しているサイトに関してはすべてのキーワードリストが表示されます。
また、ログインしていると、画面上部に[設定]というリンクが出て、そこからキーワードを抽出する対象の言語や地域を設定できます。非ログイン状態では全言語の全地域の情報が表示されるので、英単語が入るキーワードの調査の場合は、アドワーズ広告アカウントにログインして言語を設定しておかないと使い物にならない状態ですね。
今のところキーワード最適化ツールのインターフェイスからのログインはうまく動作していないようなので、ログインできない場合はアドワーズ広告のログインページからログインして、その後キーワード最適化ツールのページに戻るといいでしょう。
→ https://adwords.google.co.jp/select/Loginあとは、キーワード一覧に表示される各項目の意味を理解しておきましょう。
キーワード
そのものキーワードですね。虫眼鏡のアイコンをクリックすると、そのキーワードの検索ボリュームの傾向をGoogle Insights for Searchで表示できます。月間検索ボリューム
過去1か月間にGoogle検索の関連サイトでのおおよその検索数を示します。競合性
そのキーワードに他の広告主がアドワーズ広告でどれくらい入札しているか。色付きの部分が多いほど競合が多いことを示します。推奨CPC
そのキーワードで広告を上位3位に表示させるために必要な入札単価の予測。広告シェア/検索シェア
過去1~2か月でそのキーワードで広告が表示された回数の割合。
広告シェアは、すべてのページが計算の対象を表します。
検索シェアは、1ページ目に広告が表示された回数の割合を表します。抽出元ウェブページ
ウェブサイトのどのページからキーワードが選ばれたか。つまり、そのページを広告のリンク先にするのが良いということですね。
※広告シェア/検索シェアと、抽出元ウェブページは、アドワーズ広告アカウントにログインしていないとデータが表示されません。
ちなみに、最適化ツールでは今のところ、関連キーフレーズとして指定したキーワードが“含まれる”キーフレーズしか出してくれません。
グーグルのキーワードツールでは「関連するキーワード」を提案してくれますので、意味的な関連からキーワードを調べたい場合はキーワードツールを使うのがいいでしょう。
・キーワードツール
→ https://adwords.google.co.jp/select/KeywordToolExternal
また、画像検索やニュース検索での検索状況や、時系列での過去の検索ボリュームの調査にはGoogle Inisights for Searchを使う必要があります。
・Google Inisights for Search
→ http://www.google.co.jp/insights/search/#geo=JP
キーワード調査はSEMの要。
ツールをうまく使い分けていきましょう。
この記事は、メールマガジン「Web担ウィークリー」やINTERNET Watchの「週刊 Web担当者フォーラム通信」に掲載されたコラムをWeb担サイト 上に再掲したものです。
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