インフルエンサーマーケティングの実施経験率、海外インバウンドで6割超え。国内のみでは24％【Gushcloud Japan、D2C調べ】

東南アジアを 中心に世界9か国でインフルエンサーマーケティングを手掛けるGushcloud Internationalの日本法人である、Gushcloud JapanとD2Cは共同で、日本の企業・自治体におけるインフルエンサーマーケティングの浸透度や活用実態を測るべく、インフルエンサーマーケティングに関する調査を実施した。

実施経験率は海外やインバウンドを担当する企業のマーケターで最も高く、6割超え

インフルエンサーマーケティングの実施経験率は、海外やインバウンドを担当する企業のマーケターで最も高く、6割を超える。一方、国内のみの担当者では24％。地方自治体や官公庁の海外/インバウンド担当者では3割を超える。

インフルエンサーマーケティングは「認知拡大」「興味喚起」「理解促進」など、様々な目的で実施されている

インフルエンサーマーケティングは「認知拡大」、「興味喚起」、「理解促進」をはじめ、様々な目的で実施されている。詳しくは以下の通り。

効果確認指標は「ビュー数」が5割を超える

インフルエンサーマーケティングの効果確認指標は、「ビュー数」が最も多く5割を超える。続いて「リーチ」、「認知度」、「エンゲージメント」が4割以上で続く。

実施経験者の54.7％が「インフルエンサーマーケティングの効果あり」

インフルエンサーマーケティング実施経験者の5割以上が、その効果を実感している。

今回の調査では、インフルエンサーマーケティング実施経験について、企業、地方自治体・官公庁のいずれも海外／インバウンド担当の利用率がそれぞれ国内の約3倍と高い結果となった。

現状、海外向けマーケティングでの活用が中心となっているインフルエンサーマーケティング市場だが、若者を中心にオフラインからオンラインへのシフトが増加しつつある現状を鑑みると、日本国内においても今後十分な伸びしろが期待される。

調査概要

• 【調査対象】広報、マーケティング、プロモーションの業務に携わっている人
  • 日本に本社がある企業でBtoCマーケティングを担当
  • 地方自治体や官公庁に勤務し上記業務を担当
• 【サンプル数】約1,569サンプル
  • 国内のみ担当者:1,030サンプル
  • 海外/インバウンド担当者:539サンプル
• 【調査方法】インターネットリサーチ
• 【調査期間】2018年9月
• 【調査主体】株式会社Gushcloud Japan、株式会社D2C
• 【調査実施機関】株式会社マクロミル