Googleのメール送信者ガイドライン改訂から1年、7割超でメールの不達・遅延が増加か【リンク調べ】

約4割が「DMARC分析ツールは導入したが、活用できていない」と回答。

冨岡晶（Web担編集部） 2/19 8:30 調査／リサーチ／統計 | 調査データ

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リンクは、「Gmailガイドラインへの対応およびDMARCの導入・運用」に関する調査結果を発表した。メールマガジンや一斉配信、システムからの通知メールを配信する担当者1,000人が回答している。

Gmailガイドラインの未対応項目は「正引き・逆引きDNSレコードの設定」が最多

2024年2月にGmailの「メール送信者のガイドライン」が適用されてから1年が経過したが、「ガイドラインに全て対応できている」32.5%で、「対応は進めているが未完了」の割合が53.3%と半数を超える。

また「2024年2月以降、自社のメール配信において不達や遅延など配信状況に変化があったか」を聞くと、「届かない・遅延が問題になっている」28.6%、「問題にはなっていないが、不達や遅延が増加している可能性がある」46.6%と、計75.2%の企業が影響を感じていた。前回調査時（2024年5月）は、6割程度だったため、不達・遅延が以前よりも増えている可能性が考えられる。

「ガイドライン対応の未完了になっている項目」について聞くと、前回調査時と変わらず「正引き・逆引きDNSレコードの設定」52.5%が最多で、「迷惑メール率を0.3%未満にする」47.8%がそれに続いた。

ガイドラインでは、1日5,000通以上Gmail宛に配信する送信者はDMARC対応が必須とされているが、「DMARCを導入している」との回答が、前回58.9%から今回は82.8%まで大きく上昇している。なおDMARCを導入した動機のトップは「Gmailガイドラインへの対応のため」61.7%、DMARCを導入していない理由のトップは「導入したいが、技術的に対応が難しいから」26.2%だった。

「DMARCの導入後、レポートの分析を行っているか」を聞くと、「DMARC分析ツールは導入したが、活用できていない」38.9%が最多。「DMARC分析ツールを活用し、日頃から確認している」27.3%がそれに続く。さらにDMARCを導入している回答者に対し「DMARCのポリシー強化の取り組み状況」を聞くと、「ポリシー強化に向けて対応中」61.8%、「ポリシー強化済み（quarantine/reject）」26.3%を合わせ、ほぼ9割の企業がポリシー強化に前向きに取り組んでいた。