スマホは“あると便利”から“ないと不便”に、8割以上が「外出先での必需品」と回答【アドビ調べ】

アドビは、モバイル利用に関する意識調査「Mobile Marketing Research 2019」の結果を発表した。米国、英国、フランス、ドイツ、ANZ（オーストラリアおよびニュージーランド）、インド、ブラジル、メキシコ、日本におけるスマートフォン所有者を対象とするもので、日本では1,000名が回答している。

スマホは生活必需品、「ないと困る」が当たり前に

まず、日本国内のスマートフォン所有者においては、「Z世代（18～22歳）」「ミレニアル世代（23～41歳）」「X世代（42～53歳）」「ベビーブーム世代（54～72歳）」の4世代すべてで、8割以上が「外出先でデバイスが必要と感じる」と回答。全体平均は83％となっている。

「スマートフォンを2週間取り上げられたら」という仮定に対しては、全体の58％が「無しでは生きていけない」または「とても不便」と回答。特に若い世代ほどその傾向が強い。

配送確認や返品、レストラン予約、購入前調査でスマホが活躍

モバイルデバイスを何に使用しているかを調べるため、「1～2年前より増えた行動」を質問すると、「渋滞情報／GPS／地図の利用」53％がトップ。以下「Touch ID（指紋認証）またはFace ID （顔認証）の利用」31％、「文書のスキャン／撮影」26％が続く。またEC利用も盛んで、全体の53％が「買いたいものは、すべてモバイルで買うことができる」と回答した。

「PCや実店舗の利用との比較」では、「配送状況の確認」50％、「レストラン予約」43％、「電化製品購入前の調査」40％、「購入したい服の検索」34％、「返品・交換の手配」33％、「出前の注文」30％などで、モバイルデバイスの利用が優勢だった。「食料品の買い出し」や「銀行の利用」は実店舗の利用が優勢だった。

「モバイルWebサイト」と「モバイルアプリ」ではアプリのほうが優勢

スマートフォンでは、「モバイルWebサイト」の利用と「モバイルアプリ」での利用が考えられる。「企業とやり取りをする際、どちらの利用を好むか」を聞いたところ、「モバイルアプリ」40％が「モバイルWebサイト」15％を大きく上回った（「強く好む」と「どちらかというと好む」の合計）。具体的なアプリ利用では「銀行のサービスを利用する」「購入したい服を探す」「タクシーの配車を依頼する」が上がっている。

調査概要

• 【調査対象】スマートフォンを所有している成人消費者
• 【調査方法】調査会社であるAdvanisに委託し、米国、英国、フランス、ドイツ、ANZ（オーストラリアおよびニュージーランド）、インド、ブラジル、メキシコ、日本でオンライン調査を実施。
• 【日本における調査時期】2019年1月2日～1月10日
• 【日本における有効回答】1,000名