「バナー広告・検索結果の広告が購入に影響する」は5割超、「SNSの広告・動画広告」は2割

デロイト トーマツ コンサルティング合同会社は、「2017年デジタルメディア利用実態調査」をまとめて発表した。

本調査は、デジタルデバイスの保有、デジタルサービスの契約、利用動向といったデジタルメディアの利用状況について年代別の動向をまとめている。本ニュースでは、利用動向について紹介する。詳細な調査結果は、記事下リンクより参照。

バナー広告、検索結果の広告を見て購入する5割を超える

オンライン広告のなかで購入の決定に大きく影響するのは、「バナー広告」、「検索結果に表示される広告」が回答の50％を上回る結果となった。一方で、動画広告やSNS上の広告を挙げる割合は20％程度だった。

 

オンライン動画広告をスキップする6割

「オンラインでの動画広告をスキップする」「録画番組のテレビCMを早送りする」と回答した人は60％を超える結果になった。

 

広告ブロックソフトウェア（アドブロッカー）は1割

全体の12％が広告ブロックソフトウェアを使用している。利用していると回答した人に利用目的を聞いたところ、82％が「広告の回避」、77％が「オンライン上での動作スピードやパフォーマンス向上」と回答した。

 

購買に影響する情報・広告は口コミが7割

購買に影響する情報として、最も高い割合となったのは、「友人、家族、知人など周りの人からの勧め」で70％に及んだ。次いでテレビCM、テレビ番組が50％以上となり、企業から直接発信される情報、新聞広告などがそれに続く結果となった。

 

調査概要

本調査はデロイトグローバルの委託を受けた独立調査会社が14歳以上の一般消費者を対象に実施したオンライン調査の結果。

• 調査実施期間：2017年2月～2017年8月
• 回答者数：日本国内分2,018名