「DX」と「デジタル化」はどう違う？　きちんと説明できた大企業管理職はわずか27％【ドリーム・アーツ調べ】

ドリーム・アーツは、大企業のDX（デジタルトランスフォーメーション）に対する認識と取り組みの実態を把握するため、「DXとデジタル化の取り組み」に関する調査を実施した。従業員数1,000名以上の大企業の経営層・役職者1,000名から回答を得ている。

DX/デジタル化に取り組む企業は6割前後、しかしその内容を把握していない経営層

まず、自身が務める企業が「DXに取り組んでいるか」「業務デジタル化に取り組んでいるか」を聞くと、それぞれ、59％、67％が「取り組んでいる」（全社的に取組中＋部分的に取組中の合計）と回答した。

しかし「自社のDX/デジタル化の取り組みにおける最重要テーマ」を聞くと、「わからない」29％が最多で、“なんちゃってDX/デジタル化”がはびこっている現状がうかがえる。2位以下には「デジタル技術を活用したビジネスプロセス改革」「ペーパーレス化による生産性の向上」各26％、「デジタル技術を活用したビジネスモデル変革」24％、「紙とハンコで行っていた承認・申請業務のデジタル化」20％が僅差で並んだ。

DXとデジタル化の違い、説明できない人が7割以上

一般的に、「デジタル化」は文字どおり従来手法・フローをデジタルに置き換えることを指し、その目的は「業務の効率化」のみに留まると考えられる。一方で「DX」は、デジタル化のメリットを最大限に活かし、効率化はもちろん情報共有・経費削減・競争力向上・顧客体験向上までを視野に入れ、「企業体質そのものを根底から変革すること」をゴールとするものだ。

そこで「DXとデジタル化の違いを説明できるか」を聞くと、「説明できない」（どちらかというと説明できない＋説明できない、わからないの合計）が73％に達した。職位別に見ると、役員クラス（取締役以上）で61％、管理職（部長クラス）で64％、中間管理職で80％が「説明できない」としている。意外にも、経営層より管理職のほうが説明できないのが現状だ。

また「自社の経営層は“本気でDXが重要だ”と認識しているか」という設問に対して、「認識している」（そう思う＋ややそう思うの合計）という回答は51％で半数を超えたが、中間管理職と役員クラスを比較すると、中間管理職は役員クラスより明らかに低調だった。役員クラスが思っているほど中間管理職は“本気だとは思っていない”というのが現状のようだ。「経営層からのDX方針が明確に出ている」と回答した中間管理職はわずか31％で、職位が下がれば下がるほど方針が伝わっていない傾向がうかがえる結果となった。

調査概要

• 【調査対象】従業員規模1,000名以上の大企業の経営層および役職
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査期間】2021年7月30日～8月2日
• 【有効回答数】1,000名