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超人気のWikipediaが財政危機?
Wikipediaは遅かれ早かれ、広告モデルへと移行するだろう。
Wikipediaを運営する財団が世界中でWikipediaのシステム等の運営資金を募金という形で集めているものの、まだ目標金額から遠い、ということがニュースサイトやブログで話題となっている。もちろん寄付金が集まればそれでOKだが、もし集まらなくても、広告ビジネスとしてみれば、あの驚異的なリーチからいえば、非常に儲かるサイトになるのは言うまでもない。
世間には、リーチ稼ぎと広告掲載を狙って、Wikipediaデータを二次利用して広告を乗っけている業者(PC、モバイル共に)が無数にある。バックリンク数が尋常ではない本家Wikipediaがそれやって儲からないはずがない。
とはいえ、現行の運営体制(財団運営)やファン心理というものがあるから、いきなり広告を出す、というわけにはいかない(執筆者やチェックしてるボランティアが逃げたら成立しないから)。
執筆者だけではない。今は、GoogleからもYahoo!からも上位表示されているが、これは非営利であることが世界中からのバックリンクにつながっていることの表れであろう。そのため、広告モデルに移行するにしても、なるべく「ユーザーの力及ばず、仕方なく・・・」という自然な形をうまく出す必要がある。今まさにその段階なのかもしれない。
広告を載せるなら、どの広告ネットワークを利用するかが焦点
問題になりそうのは、広告ビジネスとなるときは、グーグル(アドセンス)とヤフー(オーバーチュア)、どちらの広告システムを使うことになるか、ということだ。どちらの企業にとっても、相手側につくのは避けたい。
ただ、その限られた枠を狙って、グーグルやヤフーがwikipediaに寄付しまくるようになると、結局広告モデルへ移行せずとも、ヤフーとグーグルの献金だけで立て直す、というオチもあるのかもしれない。
(ゲーム理論でいう、囚人のジレンマみたいだ。)
そんなこともあり、早ければ今年中に決着が付くだろうと思う。
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