広告/マーケティング系

株式会社ジェイアール東日本企画は、①交通広告でキャンペーン告知を行い認知・興味喚起を獲得、②興味を持った生活者がTwitter上でその場での当選判定ができる懸賞（インスタントウィン）に参加、③当選者は...

デジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社（以下 DAC）は、次世代取引の技術であるブロックチェーン技術を用いてデジタル広告の効果の透明性を革新的に改善するため、日本アイ･ビー･エム株式会社と...

テュレーン大学の調査。ある健康ポイントプログラムの新規参加者を、同プログラムのフェイスブックのページに「いいね！」するように招待した実験群と、招待しない統制群に分けた。それから4カ月、両者のプログラムへの参加度（ポイント獲得数）を比較したが、差は出なかった。それから2カ月、広告を利用して実験群に週2回の投稿を見せるよう

株式会社テレビ東京ホールディングスは、2017年3月度の子会社月次業績を発表した。テレビ東京は、タイム収入が減少するなど苦戦したが、総計では前年同期比9.8％増と好調だった。【2017年3月度の売...

ヤフー株式会社（以下、Yahoo! JAPAN）は4月25日、事業者がさまざまなIoT製品やWebサービスを活用してサービスを創出できるIoTプラットフォーム「myThings Developers」...

センドグリッドが発表した「2017 Global Email Benchmark Report」によると、政府と保険の業種カテゴリー以外では、電子メールの過半数はデスクトップでなくモバイルで開封されている。日本では、電子メールの配信先の首位は「Gmail」で、開封端末の首位は「iPhone」。

アライドアーキテクツ株式会社は、SNS広告運用に特化した専門チーム「AD Business Unit」（以下「ADU」）と、お料理写真共有サービス「SnapDish」を運営するヴァズ株式会社が共同で提...

株式会社インティメート・マージャー（IM）とインテグラル・アド・サイエンス・ジャパン株式会社（IAS）は、業務提携で合意した。業務提携第一弾として、「Audience Optimizer for Pe...

株式会社電通、同社100％子会社の株式会社電通デジタルは、株式会社Viibar（ビーバー）への出資を発表した。デジタルマーケティング領域における動画制作の推進に関して資本業務提携する。電通が、Viib...

ユーチューブで不適切なコンテンツに広告が挿入されているとして、広告主から批判や出稿停止が相次いだことを受け、グーグルが広告ポリシーの厳格化、ブランドセーフティーレベルと管理の強化、リソースの追加投入による透明性の向上を約束した。

店頭広告キャンペーン専門会社のパルディアは、2016年度（2016年4月1日～2017年3月31日）における店頭広告キャンペーンについて、実施形態を調査した結果を発表した。同社のデータベース「キャン索...

一般社団法人 全日本シーエム放送連盟(略称：ACC)は、あらゆる領域のクリエイティブを対象としたアワード「ACC TOKYO CREATIVITY AWARDS」（2017 年度開催の名称：「2017...

株式会社ディー・エヌ・エー（DeNA）と株式会社小学館は、新規デジタルメディア事業の創出・運営を目的に、デジタルメディアのあり方を共同検討することで合意した。両社でデジタルメディアのあり方一般について...

三浦印刷株式会社は、大王製紙株式会社による株式売渡請求を承認することを発表した。これにより、同社株式は東京証券取引所の上場廃止基準に該当することになり、2017年5月29日をもって、上場廃止となる予定...

TM NETWORKの公式な施策ではないとみられるが、「Google フォーム」からバズを生む手口は新しい。

電通がインテグラルアドサイエンスから、日本初の「Certified Viewability Partner」の認定を受けた。

D.A.コンソーシアムホールディングス株式会社とデジタル・アドバタイジング・コンソーシアム株式会社は、Web行動ログをもとに購買ファネル構造（以下、ファネル構造）を可視化し、また階層ごとのWeb閲覧傾...

株式会社サイバーエージェントは、スマートフォン特化型動画アドネットワーク「LODEO（ロデオ）」において、縦型動画編集の専属チーム「VIDEO BOUTIQUE（ビデオ ブティック）」を新設した。「V...

株式会社電通は、運営する電子雑誌業務支援システム「Magaport」内の新サービスとして、紙の雑誌を想定して作られた誌面PDFデータをテキストや画像単位のマイクロコンテンツに自動変換し、企業のオウンド...