インターネット広告のひみつ - ブログ

電通が、ホットリンクおよびアイセンティアブランドトロジーと共同で、海外でのソーシャルメディア上の評判を分析するサービス「電通バズリサーチ グローバルレポート」を提供。

インテージが、テレビ広告やウェブサイトなどの情報接触から商品購入などの目的の行動に至るまでの消費者の動線を分析できるサービス「Strevi」を提供。

サイバー・コミュニケーションズが、複数のパートナーと協力してオンラインビデオの需要にワンストップで対応するためのウェブサイトを公開。

インターパブリックグループのマグナグローバルがプログラマティックな広告取引市場を予測。世界のプログラマティック広告費は、2018年に530億ドルにまで拡大するという。2014年の世界のディスプレイ広告費に占めるプログラマティックの割合は42％だが、日本のそれは20％以下。

スマートフォンやソーシャルメディアの普及を裏付ける統計はいろいろあるが、都市部で実施した調査やオンラインのアンケートは数値が高めのものが多い。一方、総務省「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査」は、全国125地点で実施された訪問留置調査であり、信頼性が高い。平成25年の同調査の速報は4月に公開されていたが、

ピンタレストが一部の企業に提供している広告サービスの機能を拡張するため、10月19日にプライバシーポリシーを変更する。そのうえでレポーティング機能を強化し、クリック後のコンバージョンを測定できるようにする。また、フェイスブックの「カスタムオーディエンス」のように、広告主の保有するデータでターゲティングできるようにする。

イーマーケッターがアジア太平洋地域のモバイル広告費を予測。中国のデジタル広告費は2012年に日本を抜いているが、モバイル広告費も2014年に日本を抜きそうだ。2014年の日本のモバイル広告費の成長率は23％の見込みだが、中国のそれは210％。

フェイスブックがマイクロソフトから買収した広告プラットフォーム「Atlas」について、「People-based marketing」を実現できるように再構築した。クッキーのみに依存せず、端末を横断したターゲティングや測定に対応。

フォレスターリサーチがアジア太平洋地域（オーストラリア、中国、インド、日本、韓国の5カ国）のソーシャルメディア広告費（モバイルメッセージングアプリ向けの広告費を除く）を予測。2019年には58億ドルにまで拡大するという。日本が最大の市場だが、成長を牽引するのは中国。成長率はアメリカを上回るが、規模はアメリカの半分以下。

マクロミルが同社のモニターのオンラインの行動履歴を把握して、特定のオンライン広告接触者やウェブサイト訪問者にアンケート調査を行えるサービスを開発。

カナダのIABによると、2013年のカナダのインターネット広告費がテレビ広告費を超えた。