インターネット広告のひみつ - ブログ

グループMの6月時点の広告市場予測「This Year, Next Year」は、2020年の世界の広告費を前年比11.9％減（アメリカの政治広告費を含めると9.9％減）と予測している。デジタル広告費は2.3％減の見込みだが、初めて総広告費の過半を占めるようになる。上位10カ国で最も広告費が減少する見込みなのはブラジル

マグナが広告費の予測を再び下方修正。2020年の世界の広告費は前年より7.2％減少すると予測。媒体別では、印刷媒体や映画館の広告費は30％以上減少するが、デジタル広告費は1％増となる見通し。主要国で広告費の減少が特に著しいと予想されているのは、イタリア（前年比14.5％減）、スペイン（同14.3％減）、日本（同14.2

バーガーキング。自宅に引きこもっていた時間をアプリが計測して、特典を付与。

Kaizen Platformが、ビデオ広告制作サービス「Kaizen Ad」を刷新し、無料で利用できるサービスを拡充。オンラインで利用登録でき、初期費用・月額費用とも無料で3,000本以上の事例を検索して視聴できる。

日本アドバタイザーズ協会のWeb広告研究会が、Integral Ad Science Japan、Spider Labs（Phybbitから社名変更）、DoubleVerify Japan、日本オラクル、モメンタムの5社とネット広告健全化推進プロジェクトを発足。アドベリフィケーションについて啓発を行う。

2019年度に日本広告審査機構に寄せられたインターネット広告の苦情件数が、テレビ広告のそれを超えた。

IABによると、2019年のアメリカのインターネット広告費は前年比15.9％増の1,246億ドル。モバイル広告費の割合は70％にまで高まった。

「新R25」の広告コンテンツ責任者である宮内麻希氏が、「広がる広告コンテンツ」を作るために必要な4つの条件を紹介。ビデオは、短い時間にどれだけ情報を詰め込めるかという「限界密度」、すなわち再生時間すべてを山場にする工夫が必要だという。

Data Chemistryが、ウェブサイト訪問者のデモグラフィック属性やテレビ視聴傾向を可視化するサービス「サイトユーザープロファイリング」を提供。

大日本除虫菊「KINCHO」が、新型コロナウイルスの影響を受け「もうどう広告したらいいのかわからないので。」という新聞広告を実施。紙面には6個のQRコードがあり、それを読み取ると6種類の新聞広告が表示される仕掛け。

グーグルによると、テレビ受像機でのユーチューブの視聴が急増している。それを踏まえ、テレビ受像機でもユーチューブの広告のブランドリフト調査を行えるようにする。

サイバーエージェントは、人工知能で活用して広告表現を制作し広告効果が出たときのみ制作費を成功報酬とする「極予測AI」を提供。既存の広告表現より高い効果が予測される表現のみを納品し、配信して効果が確認できたときのみ報酬が発生するという。