インターネット広告のひみつ - ブログ

ルビコンプロジェクトとテラリアが合併。年内に社名変更を予定。最大の独立系SSPとして、「売り手側のザトレードデスク」ともいえる位置付けを強化する。

新型コロナウイルスから人命を守るために、ブランドや広告会社などができることは何か。それはニュースサイトへの広告配信を停止したり、「COVID-19」「危機」などに関連する記事への広告配信をブロックしたりしないことだ。広告収入に依存しているニュースサイトを支援することは、信頼できるニュースにより消費者の健康や生命を保護す

シンガポールのイケアが自宅の大切さを改めて呼びかけるビデオを公開。新型コロナウイルスにより都市が封鎖されていたが、広告会社（TBWAシンガポール）のスタッフが自宅で撮影した映像で制作した。このような「Lo-Fi」アプローチは、この時世に受容されやすいかもしれない。

スプラウトソーシャルが、投稿へのエンゲージメントが発生しやすい曜日と時刻を媒体ごとに分析。

デジタルインファクトの予測によると、2020年の日本のデジタル音声広告費は16億円。2025年には420億円に。

マグナが広告費の予測を下方修正。2020年のアメリカの広告費について、前年比6.6％増と予測していたが2.8％減に修正。2021年は前年比2.5％増に回復する見通し。

ソーシャルベイカーズが公開した資料「The Impact of COVID-19 on Social Media Marketing」によると、2020年3月のフェイスブックやインスタグラムのエンゲージメントは、日本では前年より増加している。3月は世界的に広告費が落ち込み、クリック単価も低下した。しかし、東アジアだけは

サッポロビールがウェブメディア「北海道Likers」をINCLUSIVEに譲渡。「北海道Likers」は、2012年4月にサッポロビールがネットイヤーゼロと共同で、北海道の地域活性化のためにフェイスブックにページを立ち上げたのが起源。

パスマティックスが、アメリカのデジタル広告市場での新型コロナウイルスの影響を調査。ニュースサイトでの広告は増加したが、スポーツサイトでの広告は減少。業種では旅行、スポーツ、エンターテインメントが広告費を縮小している。消費財はブランドによるが堅調。ファストフードはテイクアウトやデリバリーの訴求に切り替えている。

サイバーエージェントの時価総額が、4月3日の取引時間中に電通グループのそれを一時的に上回ったという。電通グループの時価総額は2015年には2兆円を超えたこともあり、昨年末でも1兆円を上回っていたが、今年2月に2019年度連結決算の赤字転落を発表してから値を崩し、新型コロナウイルスやオリンピック延期による業績懸念から、直

メトロアドエージェンシーが、東京メトロ主要駅のデジタルサイネージ広告を「Yahoo! JAPAN ブランドパネル」の東京都23区限定配信に同時配信できる広告商品を提供。