インターネット広告のひみつ - ブログ

電通が、位置情報マーケティングを手がけるグラウンドトゥルース（旧社名：エックスアド）と資本業務提携。

アライドアーキテクツが、ツイッターでの消費者参加型キャンペーンを支援するサービス「echoes」を提供。ツイッター上で応募から当選通知まで完結するキャンペーンを手軽に開催できる。

電通と電通デジタルが、ツイッターの広告の配信先から不適切アカウントを除外するサービス「ツイベリ」を提供。

フェイスブックが仮想通貨の広告を禁止。グーグルとツイッターもそれに追随。

CA Young Labが、インフルエンサープロモーション最適化システム「iBOS」を提供。

リコーが、360度の画像で表示するバナー広告を提供。

大川竜弥氏への取材記事。儲からないらしい。

日本ABC協会が雑誌ブランド指標のガイドラインを改定。オンラインの閲覧については、自社サイトと外部配信先の数値をそれぞれ明記することに。

サイバー・コミュニケーションズは、ヘッダー入札の普及を推進するため、Supership、パブマティック、ルビコン・プロジェクト、Oath Japan、ヤフー、電通と、ヘッダービディング推進連合会を発足。

LINE Payが、「LINE Pay」での支払い時にLINEアカウントの友だち追加に同意するか確認する機能を追加。

日本アドバタイザーズ協会が、デジタルメディア委員会で開発中の「流通企業との取り組みにおけるテレビとデジタルの商談用共通指標」を説明。参加者から異論も出たという。

大正製薬。なるほど。

LINEが、運用型広告配信プラットフォーム「LINE Ads Platform」において、友だち追加課金型の「LINE Ads Platform CPF (Cost Per Friend)」を販売。

サイバーエージェントが、ツイッターの広告のブランドリフト効果を測定する独自のソリューション「Twitterリバーサンプリング」を提供。ツイッターが提供する同種のソリューションより安価だという。

サイバーエージェントが、ツイッターでのコミュニケーションを自動化するサービス「Multi-Replier」を提供。特定のハッシュタグを含むツイートに自動返信できる。一定の確率で当選通知を返信したり、返信しない条件を設定したりすることもできる。

電通が「2017年（平成29年）日本の広告費」を発表。2017年はマスコミ4媒体広告費が前年比2.3％減となったが、インターネット広告費は同15.2％増の1兆5,094億円に。内訳は、媒体費が1兆2,206億円（同17.6％増）で、制作費が2,888億円（同6.1％増）。媒体費の77.0％は運用型。

グーグルが「AMP stories」を発表した。複数の写真やビデオをカード状のコンテンツとしてまとめ、フルスクリーンで表示する機能だ。「AMP」がモバイルのウェブを高速化する手段からリッチ化する手段に進化しているといえる。しかし「stories」という名前は・・・。