2割弱がケータイサイトを併設、内容はPC向けと同様/あなたの会社は平均以上? Web担大調査2008
TEXT:編集部 協力:インプレスR&D インターネットメディア総合研究所
2007年に引き続き、インプレスR&D インターネットメディア総合研究所は日本企業のWeb担当者2000サンプルを対象とした全国調査を行った(詳しい調査概要はこちら)。調査結果をもとに、企業のウェブサイトの活用実態を明らかにしていく。その中であなたの会社の位置が見えてくるはずだ。
すでにWebサイトの活用は一般的となっているが各社は何を掲載しているのだろうか? また、ケータイサイトの活用状況は? 当たり前だけれど押えておきたいWebサイトの利用状況についてみていこう。
PC向けのWebサイトの基本要素は会社概要や製品・サービスの掲載と告知
企業のPC向けWebサイトの利用用途は「製品・サービス情報の掲載・告知」や「会社概要の掲載・告知(地図含む)」が7割と、企業の基本情報となる項目を掲載している比率が高い(図1)。また、規模が100人以上の企業に絞り込んでみると「人材募集」が5割弱、「IR(投資家向け情報開示)」が15%と、それぞれ全体に比べて高いのが特徴的だ。企業活動を行ううえでのWebサイトの活用はより重要度を増しており、基本となる企業情報の掲載は必須事項だといえる。
2割弱がケータイサイトを併設
主な用途はPCサイトと同様に企業の基本情報の掲載
次いで、PCサイトよりもよりユーザーに身近なケータイサイトの導入率をみてみる(図2)。ケータイサイトの開設率は100人以上の企業に限定しても2割弱と、雇用者規模間での変化はほとんどみられない。PCサイトの場合は100人以上の規模になると9割に近い開設率を誇るが、それに比べるとケータイサイトの開設に雇用者規模はあまり関係なく、業種間での差異が大きいことがうかがえる(図3)。より消費者に近い「小売業」や、「官公庁」では3割弱と、全体平均に比べて比率が高い。
では実際に、ケータイサイトで開設しているコンテンツにはどういったものがあるのか。中身をみると「製品・サービス情報掲載・告知」や「会社概要の掲載・告知」が7割弱と、PCサイトで開設している項目と同様に基本的な情報を掲載している企業が多い結果となった(図4)。
また、ケータイサイト開設企業を対象に、すでに掲載しているもの以外のコンテンツの開設予定を尋ねてみた(図5)。「製品・サービス情報の掲載・告知」や「製品・サービスの販売・予約受付(EC)」、「会社概要の掲載・告知(地図含む)」などの基本情報の開設予定が他の項目に比べてやや高いものの、「開設予定のコンテンツはない」が34%で最も高い比率となっている。今後新たにコンテンツを追加する動きは弱く、ケータイサイトの活用に手をこまねいている担当者も多いのではないだろうか。
この調査結果は、『インターネット白書2008』よりも詳細な分析データを掲載した『インターネット白書2008 リサーチャー/アナリスト向け特別調査報告書』シリーズの企業ウェブサイト編から抜粋したものである。Web担当者Forumでは昨年「2000人の独自調査データに見る日本のWeb担当者とサイト運営」として大規模な調査データを紹介する特集記事を掲載した。今回はその2008年版の調査結果となっている。
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