日本人のメディア利用行動がまるわかりになる調査の最新版――年代別にソーシャルもモバイルも

今日は、ソーシャルもモバイルもガラケーも、日本人のメディア利用行動が年代別にまるわかりになる調査「情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の情報をお届けします。マーケティングに携わる人には必見の資料です。

総務省情報通信政策研究所が、「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」を5月19日に発表しました。

• 「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（総務省）

スマートフォンの普及などにより利用が進んでいるソーシャルメディアなどのインターネット上の新しいメディアと、テレビ、新聞といった従来型のメディアについて、利用時間の長さ・時間帯、利用者の割合、利用目的及び信頼度などを把握し、メディア間の関係を明らかにすることなどを目的とした調査です。

平成24年から継続的に実施されており、今回が3回目。

急激に変化している消費者のメディア接触行動を把握するのに、非常に価値がある調査ですので、すでにご覧の方も多いかと思いますが、ポイントをピックアップしてお届けします。

ガラケー利用者はいまだ33%

スマホ全盛で全員がスマホを使っていると思いがちですが、ガラケー（フィーチャーフォン）の利用者は減少が激しいものの、いまだ33.4%います。

とはいうものの、過去3年のデータを並べて見ると減少の傾向が激しいのは間違いないですが。

ネット利用時間はすでにモバイルからが多数、休日は50代も

「モバイルファースト」「モバイルが重要」といいますが、インターネット利用時間をみると、まさにモバイル全盛だというのがわかります。

平日は10代～30代までモバイルによるネット利用がPCによるネット利用時間を大きく上回っています。休日ではさらに50代までモバイルのほうが長いですね。

10代と20代はメールよりもソーシャルを使う。40代もソーシャル利用が伸長

コミュニケーションメディアとしてソーシャルが伸びていますが、10代と20代は、すでにメールとソーシャルの利用時間が逆転しています。

ビジネス利用が関係しているのか、慣れの問題なのかはわかりませんが、30代以降はまだメールのほうが多いようです。ただし、40代のソーシャル利用が伸びているのは大きな変化ですね。

Twitterは10代と20代に強く、Facebookは20代に強い

「LINE」「Facebook」「Twitter」「mixi」「Mobage」「GREE」「Google+」「YouTube」「ニコニコ動画」「Vine」の利用率をみると、Twitterは10代と20代の利用率が高く、Facebookは20代の利用率が高いことがわかります。

Google+の利用率が全年代でそれなりにあるのが意外ですね。

女性10代～20代はソーシャル漬け、ソシャゲ好きは男性10代～20代、男性40代～50代はメール

ネットで何をしている時間が長いのかを調べた項目も、かなり興味深いです。

男性40代と50代では、平日のメールの利用時間が他と比べて非常に長いことがわかります。

女性10代と20代は、平日も休日もソーシャル漬けですね。利用時間の長さが顕著です。

男性10代と20代は、休日にソーシャル・動画・ソーシャルゲームをやりまくっていますね。これでは外に出て遊ぶ時間がありませんね。

10代と20代はテレビよりもネットの利用時間が長く、テレビを見ない人も3割弱？

年代ごとのメディア（テレビ視聴・テレビ録画視聴・ネット・新聞）利用時間をみると、10代と20代ではネットの利用時間のほうが、テレビよりも長くなっています。

とはいうものの、それらの年代でもテレビの利用時間がネットと比べて極端に短いというわけではないのですが、テレビのリアルタイム視聴の行為者率が70%強だというのは、なかなか衝撃的です。

趣味・娯楽とニュースの情報はネットが優勢に

目的別にどのメディアを利用するかの調査では、「趣味・娯楽」やニュースの情報を得るのにネットを使う率が高くなっているいっぽう、「信頼できる情報」ではネットの比率が下がっているのがおもしろいところです。

ネットの情報は信頼性が低い（ただしニュースサイトは除く）

メディアの信頼度に関する調査では、過去3年間で大きな動きはなく、最新調査のデータでは新聞70.6%、テレビ67.3%、ネット31.5%。

ただし、別調査（7-2-2 テーマ別の各メディアの信頼度）にもあるように、ニュースサイトの信頼度は50%～70%と高いものの、ソーシャルメディアやブログ、動画サイトといったネットメディアの信頼性は15％～30%と低くなっています。

• 「平成26年情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」の公表（総務省）