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新型コロナの関心はどう変化したのか? 「Googleトレンド」の検索需要から分析

新型コロナによって人々の関心がどのように変化したのか、検索需要から読み解きます。【第1回】

新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する分析 -心理・需要の変化-

新型コロナウイルス感染症(COVID-19、以下"コロナ"と呼称)の流行は、人の心理・行動にも大きな影響をもたらしています。序文にあたる本稿では、コロナ全般への関心がどのように変化してきたのかを、検索需要から読み解きます。

コロナへの関心と検索需要

本稿では、人々の心理・需要の変化を読み解く資料の1つとして「検索需要」を参照します。

まずはコロナを例に、実世界と検索需要がどのように結びつくのかを、Google トレンド(Google 検索回数を、時系列で追跡できるサイト)から読み解いてみましょう。

日本での「コロナ」というトピックに関する検索全般の動向(2019/12/1~2020/4/17)

中国・武漢での初報告が2019年12月31日。上記グラフは、その前(2019年12月1日)から執筆時(2020年4月17日)までの、日本での「コロナ」というトピックに関する検索全般の動向を表しています。縦軸が検索量、横軸が日付です。

検索行動が活性化したタイミングと、その原因と見られる事象を重ね合わせてみると以下のようになります。

「コロナ」に関しての検索行動が活性化したタイミングと、その原因と見られる事象

赤は国際的な事象、黄色は日本国内の事象です。コロナの危機が身近になるにつれて、コロナに関する検索も増加します。特に2020年3月30日以降は「緊急事態宣言の可能性が向上」という報道に加え、「幅広い世代から愛された志村けん氏がコロナにより逝去(3月29日)」という2つの事象が相まって、コロナに関する検索が大幅に増加しました。

参考:日本での検索行動に大きく影響した事象(時系列順)

日付事象内容
2019年12月31日第一報告中国の公的機関による初報。 実際の発生は2019年11月~12月とみられる。
2020年1月16日国内初の感染報告厚生労働省が国内初の感染事例を発表
2020年1月22日WHOの現地視察WHOが武漢を視察。
同時期には日本での感染事例報告も増加し(厚生労働省)、検索も増加。
2020年1月31日WHOの緊急事態宣言WHOが「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」と宣言。(厚生労働省)
2020年2月13日国内初の死亡事例厚生労働省が国内初の死亡事例を発表。
2020年2月27日全国休校要請安倍首相が3月2日までの休校要請を発表。
2020年3月11日WHOのパンデミック宣言WHOが「パンデミック(世界的流行)」との見解を示す
2020年3月30日志村けん氏が逝去国民的タレント・志村けん氏の逝去が発表される。
2020年3月30日緊急事態宣言の議論開始首相の諮問委員会で緊急事態宣言に関する議論。
2020年4月3日一次給付金の方針決定首相・政調会長が「1世帯当たり30万円の給付金」で一致。
2020年4月7日緊急事態宣言発出7都府県に対して緊急事態宣言を発出。

もちろん、すべての人が検索エンジンを使うわけではありません。このような「検索行動データ」は、人の心理・行動を判断するうえでどの程度信頼できるのでしょうか?

コロナについて知るために、大半が検索エンジンを使う

野村総合研究所の「新型コロナウイルス感染拡大下の日本人の情報収集行動」(2020年4月9日)によると、コロナに関する情報入手手段として検索エンジンを使う割合は、20代以降では過半数。10代でも48%と、ほぼ半数を占めます。

コロナについて最新の情報をいち早く知る手段(年代別)

コロナに関する情報収集にあたって、多くの人々が検索エンジンを利用します。そして、その検索需要の変化は、世情や人々の心理を鏡のように映していると考えられます。

次回の「1 行動の変化」では、人々の行動にどのような変化が表れているかを説明します。

この記事を書いた人

株式会社電通デジタル
SEOチーフリサーチャー
広岡謙

SEOコンサルタントとして、主に大規模サイト・メディアサイト・企業公式サイトなどに対し、テクニカル面と評価向上面の双方でのコンサルティングを行う。「Google品質評価ガイドライン(Google General Guidelines)」解説など、SEOの知見を活かしたイベント登壇や記事執筆なども実施。

オリジナルの記事はこちら:新型コロナウイルス感染症(COVID-19)に関する分析 -心理・需要の変化-(2020/05/13)

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