NRI「生活者1万人アンケート調査」でスマートフォン保有50％超、タブレット端末も2割

コンサルティング・ソリューションの野村総合研究所(NRI)は、「生活者1万人アンケート調査」の結果を11月17日に発表した。情報端末の普及が急速に進み、スマートフォンの個人保有率は50％を超え、タブレット端末も2割近くにのぼった。インターネットショッピングの利用者も全ての年代で着実に増加し、全体で5割近くになった。消費の際の情報源ではインターネットが伸び、テレビCMや折り込みチラシなど他のメディアの参照度が減少している。

調査は1997年から3年おきに実施し、7回目となる。今回は全国の15～79歳の男女を対象に7、8月に訪問留置法で行った。有効回答数は1万316。自分で自由に使える情報端末の保有状況(複数回答)では、スマートフォンの伸びが大きく、前回2012年の調査で22.8％だったのが51.8％と2倍以上になった。タブレット端末は4.8％から18.4％に拡大した。半面、携帯電話が55.3％から33.3％に下がった。PCはほぼ横ばいでデスクトップ23.1％、ノート45.3％だった。

インターネットショッピングは、過去1年の利用経験者が全体の平均で49.1％(2012年38.5％)にのぼり、中でも20代は71.5％(同55.5％)と7割を超えた。30代の65.1％(同58.2％)、40代の60.8％(同45.7％)と続く。利用者の年間平均利用回数は14.8回。消費の情報源(複数回答)は、男性のAV機器・情報家電の場合、携帯電話・スマートフォンでのインターネットが19.0％(同8.3％)、テレビCMは21.0％(同28.4％)、折り込みチラシ16.8％(同21.9％)となった。

野村総合研究所
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