国内の動画広告、2019年の市場規模は41％増の2,592億円、5年以内に倍増の予測【サイバーエージェント調べ】

サイバーエージェント（オンラインビデオ総研）は、国内の動画広告の市場規模について、最新動向と将来予測を発表した。本調査では、動画広告を「音声や映像を組み合わせて提供されている広告商品」と定義しており、以下4つの商品区分で分析している。

• インストリーム広告：動画コンテンツの間に挿入されて表示される広告。独立して再生される動画広告は「アウトストリーム型」として扱う。
• インフィード広告：サイトやアプリのコンテンツの途中に設置された広告枠を、ユーザーが視聴したタイミングで表示される広告。
• インバナー広告：メディアのバナー広告、ピクチャー広告枠を基軸に表示される広告。
• その他：モバイルアプリ・サイトのページ最上部などで拡大表示されるエキスパンド型広告など。

モバイル向けが市場を牽引、動画広告市場は今後も大きく成長

まず2019年の全体的な動向としては、ソーシャルメディアを中心とした「アウトストリーム型動画広告」に加え、動画内に表示される「インストリーム型広告」も一般化。動画広告商品の需要が大きく増加した。広告配信手法やクリエイティブ、効果測定においても、さまざまな進化が見られ、市場自体が大きく伸長。2019年の動画広告市場は、昨年対比141％の2,592億円に成長する見通しとなった。

デバイス別で見ると、PC向け動画広告は頭打ちながら、スマートフォン動画広告の需要は、まだまだ伸びしろがあり、モバイル動画広告需要は昨年対比147％の2,296億円で、動画広告需要全体の89％を占める。

動画広告市場全体は、今後もモバイルの成長により、2020年には3,289億円、2023年には5,065億円に達する見込みだ。

広告商品では、インストリーム広告・インフィード広告が2トップ

動画広告は、スキップできない6秒広告（パンパー広告）のような、尺の短いフォーマットが定着するとともに、縦型フォーマットなど媒体の特性に合わせ利用も進んだ。一方で2019年は、デジタル広告において、アドフラウドやビューアビリティといった、不正広告の問題が大きく取り沙汰された。こうした動向から広告主は、自社のブランドを毀損することのない、“安心・安全な動画広告”を強く要望するようになった。

動画広告は、媒体特性に合わせて最適な広告商品やフォーマットによる提供が行われている。広告商品別で見ると、インストリーム広告が2,213億円、インフィード広告が1,886億円と2トップを占めているが、媒体特性に合わせた最適なクリエイティブによるコミュニケーションを試行する広告主も増加している。

調査概要

【調査対象】動画広告市場
【調査方法】動画広告市場関係者へのヒアリング、調査主体ならびに調査機関が保有するデータ・公開情報の収集（調査機関：デジタルインファクト）。広告主が支出する広告費を対象に市場規模を算出。
【調査時期】2019年9月～11月
【広告区分】インストリーム広告、インフィード広告、インバナー広告、その他。