大日本印刷とアドビが紙、Web、アプリのコンテンツ制作の業務効率化支援サービスで協業

大日本印刷(DNP)とグループでマーケティング支援のDNPコミュニケーションデザイン(DCD)はアドビと協業し、マーケティング用テキストや画像、動画のデジタルアセット(情報資産)を適切に管理する「業務効率化支援サービス」を開発する、と2月19日に発表した。総合デジタルアセット管理(DAM)の「Adobe Experience Manager Assets」を活用して、業務効率化からPDCA(計画・実行・評価・改善)運用まで一貫して支援する。

紙やWeb、アプリ制作で使うテキストや画像、動画をAdobe Experience Manager Assetsで一元管理し、複数部署や協業先にまたがる制作ワークフローを統一して運用負荷を軽減する。パーソナライズ配信に必要な大量のデジタルアセットをAI(人工知能)や機械学習を活用して制作し、各メディアやアプリに最適化して配信して顧客体験(CX)を最大化する。施策の効果をPDCAサイクルで分析してコンテンツの精度を高めていく。

企業はマーケティングで生活者のニーズに合わせた各種コンテンツをタイミングよく訴求する必要がある。DCDは、2019年にAdobe Experience Manager Assetsを導入して各種アセットをいつでも活用できるよう一元管理して制作業務を効率化し、工程時間を25％短縮するノウハウを培ってきた。DNPとDCD、アドビは機能開発や実証実験を進めて7月からサービス提供を開始し、通販や小売・流通、メーカーへの導入を目指す。