DXを巡る現実、大企業の従業員の4割以上がDXに「ネガティブ」「無関心」【IGS調べ】

Institution for a Global Society（IGS）は、「DX業務に関する意識調査」の結果を発表した。従業員数1,000名以上の大企業に勤める298人が回答している。

DXに関わりたくないとする社員が3割ほど存在

まず「勤め先でDXやデジタルビジネスの推進活動に関わる際に感じること」を選択式で聞くと、「面倒くさそう」「大変そう」「自分に務まるか不安」「やりたくない」「特に関心はない」といったネガティブな感情の選択肢を選んだ人は、44％（n=131）と半数近くを占めている。

「勤め先でDXやデジタルビジネスの推進活動に関わりたいか」という質問でも、「できれば関わりたくない」と「絶対に関わりたくない」との回答が30％（n=89）と一定数存在する。年代別に見ると、中間管理職が多いであろう40代がとくに多く、38％に達していた。

同社の分析によると、「DXに関わりたくない理由」としては、“具体的に何をしたらいいか分からないので手を出したくない”という「仕事の境界線の維持」という考えの影響が、約65％特に大きかった。“どうせ流行りに過ぎない”という「DX矮小化」は10％、“評価が下がりそうだから関わりたくない”という「評価が心配」は8％に留まっている。

調査概要

• 【調査対象】1,000人以上規模の組織に勤務する、20歳以上の個人
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査時期】2021年8月6日～9日
• 【有効回答数】298人