日本の総広告費は前年比102.2%と7年連続のプラス成長【電通調べ】

電通は日本の総広告費と、媒体別・業種別広告費を推定した「2018年（平成30年）日本の広告費」を発表した。

2018年（1～12月）の日本の総広告費は、戦後最長といわれる景気拡大に伴い、6兆5,300億円、前年比102.2％となり、7年連続でプラス成長となった。なお、2018年の名目国内総生産（GDP）に対する総広告費の比率は1.19％である。

インターネット広告費は5年連続の二桁成長、地上波テレビ広告費に迫る

媒体別では、前年に引き続き運用型広告、動画広告（SNS上での活用も増加）の成長がさらに加速した｢インターネット広告費｣は、1兆7,589億円（前年比116.5％）と5年連続で二桁成長となった。構成比も総広告費全体の26.9％となり、前年より3.3ポイント増加。

2018年から推定を開始した「マスコミ四媒体由来のデジタル広告費」は582億円だった。
なお、「インターネット広告媒体費」は、1兆4,480億円（同118.6％）と、前年より2,274億円増加した。

一方、「新聞広告費」（前年比92.9%）、「雑誌広告費」（同91.0%）、「ラジオ広告費」（同99.1％）、「テレビメディア広告費」（同98.2％、地上波テレビと衛星メディア関連）を合計した「マスコミ四媒体広告費」は2兆7,026億円（同96.7％）と4年連続して減少。

また、｢プロモーションメディア広告費｣も、2兆685億円（同99.1％）と、4年連続での減少となった。うち「展示・映像ほか」については、7年連続のプラス成長。