新型コロナきっかけで“ネット購入”に目覚めた女性高年齢層、強い継続利用の意向を示す【ヴァリューズ調べ】

ヴァリューズは、新型コロナウイルスの感染拡大による「働き方・消費意識の変化」について調査した結果を発表した。あわせて、一般ユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用し、感染拡大前後のネット行動ログから消費者動向の実態を調査している。

新型コロナきっかけに、女性の高年齢層がネット購入に目覚めた

まず「新型コロナウイルスの影響拡大後に、興味関心を持つようになったこと」を聞くと、「健康、医療、病気」17.0％、「節約」15.6％、「無料動画配信サービス」15.5％、「掃除」14.0％、「料理」13.3％が上位だった。幅広い意見があがったが、やはり自分や家族の健康状態が最優先のようだ。動画視聴、掃除・料理などの内向き志向も強い。

 

「健康、医療、病気」「節約」「無料動画配信サービス」のトップ3項目について性年代別に見ると、「健康、医療、病気」は60歳以上、「節約」は女性20～40代、「無料動画配信サービス」は20代が、他層に比べて多い。

次に、「新型コロナウイルスの影響拡大後に、インターネットで購入・契約したもの」を聞くと、「日用品」11.6％、「食べ物の出前や宅配、持ち帰り」8.3％、「食材〈米・野菜・肉など〉」6.3％が上位で、外出自粛や三密回避の影響が見える。あわせて「影響収束後もネットで契約・購入を続ける見込みのもの」を聞いているが、いずれの商品も、引き続きネット購入を続ける意向が強い。

「日用品」「洋服」「化粧品」の3項目について、女性のみの年代別に見ると、若い年代ほどネット購入を始めた人が多かったが、今後の購入継続の意向は、高年齢層ほど強かった。“使わず嫌い”だった高年齢層が、ネット購入の便利さや安全性に目覚めたと思われる。

なお、ECサイトの利用者数は、Amazon、楽天市場、Yahoo!ショッピングといった大手ECサイトで、3月から4月にかけて増加。ネットスーパーも、イトーヨーカドーを除き、イオン、楽天西友、ダイエー、ライフが、軒並みユーザー数を伸ばしていた。

外出自粛で変わった休日・余暇の過ごし方、“アフターコロナ”にやりたいこと

外出自粛や緊急事態宣言、テレワーク拡大などで、休日・余暇の過ごし方にも大きな変化が生じている。「増えた休日・余暇の過ごし方」「減った休日・余暇の過ごし方」を聞くと、やはり「家で行うことができる運動」10.9％→27.9％、「掃除」29.0％→38.9％などが増加。一方、「外食」48.7％→3.0％、「商業施設での買い物」47.5％→1.9％は、壊滅的なまでに数字を落としている。

一方、ダンベル・アレー、フィットネスバイク、ヨガマットなど「大手ECサイトにおけるトレーニンググッズの閲覧数」を見ると、緊急事態宣言が発令された4月7日以降、閲覧者数が急増している。「家で行うことができる運動」の具体的アイテムとして閲覧されているようだ。

さらに「新型コロナウイルスの影響収束後にやりたいこと」を聞くと、「国内旅行」55.4％、「外食」51.9％、「遊園地・テーマパーク・動物園などへのお出かけ」31.8％が上位。一方で、収束が見えない「海外旅行」18.1％、「コンサート・ライブに行くこと」22.6％などは、まだ数値が低かった。

調査概要

• 【調査対象】全国のヴァリューズモニター（20歳以上男女）
• 【調査方法】アンケート調査
• 【調査期間】2020年4月30日～5月7日
• 【有効回答数】25,884人

※同時に、一般ユーザーの行動ログとデモグラフィック（属性）情報を用いたマーケティング分析サービス「VALUES eMark+」を使用して、感染拡大前後のネット行動ログを分析。

※アプリのユーザー数は、Androidスマートフォンでの起動を集計し、ヴァリューズ保有モニターでの出現率を基に、国内ネット人口に則して推測。