2022年の働き方、7割超がテレワーク希望だが実態は「出社」が過半数【Job総研調べ】

ライボが運営するJob総研は、「2022年 働き方意識調査」の結果を発表した。社会人男女667人から回答を得ている。

コロナの影響は残るものの2021年より減少の見込み

まず「2022年の仕事始めの出社形態」について聞くと、「出社必須」41.2％、「必須ではないが出社」20.1％で、6割超が出社形態を取っていた。新年始めの顔合わせ機会として、やや高い数字になった可能性がある。

「2022年はどんな働き方を希望するか」を聞くと、「テレワークを増やしたい」31.8％、「出社頻度を減らしたい」26.5％、「テレワーク必須が良い」18.1％で、7割超がオンラインを希望する一方、「2022年の働き方実態（2022年1月の予定）」では、「出社頻度が増える」32.1％、「出社必須」19.3％が上位で、「テレワークが減る」9.7％も加えると、全体の6割ほどが出社となっていた。

ただし「2021年の働き方にコロナ禍は影響したか」「2022年の働き方にコロナ禍が影響するか」に対して、「大きく影響」43.6％→23.7％、「やや影響」27.7％→38.8％と、コロナの影響は残るものの2021年よりは少なくなる見込みだ。「あまり影響しなかった/しない」は、13.8％→28.0％と増加している。

最後に「2021年の働き方満足度」を聞くと、「大変満足」20.8％、「やや満足」38.1％で、全体の6割近くが満足を見せたが、年代別では30代が最多の65.7％で、以降年代が上がるほど満足度は低下していた。

調査概要

• 【調査対象】全国20～69歳の男女（1年以内～10年以上勤務している社会人）、20人～1000人以上規模の会社に所属
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査時期】2021年12月24日～2022年1月4日
• 【有効回答数】667人