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冨岡晶（Web担編集部）の記事（新着順）

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全 1778 記事の #1401 ～ #1450 を表示中

「現金に触りたくない」からキャッシュレス決済を使うという人は約2割【インフキュリオン調べ】

33％の人がキャッシュレス決済・ポイント還元事業を利用していなかった。

外出自粛期間で見るのが増えたのは「テレビ番組」より「無料動画」【インプレス総研調べ】

「動画配信ビジネス調査報告書2020」より調査内容を抜粋。有料動画「洋画」「邦画」、無料動画「日本のドラマ」、動画共有「音楽」と傾向が分かれる。

GoToキャンペーン、旅行先で行きたいのは「沖縄」「北海道」、除外となった「東京」も7位にランクインしていた【エアトリ調べ】

7月16日夕方に東京の除外が緊急決定。東京以外の首都圏人気は低迷しており「千葉」「神奈川」は圏外。

テレワーク普及を阻害する本当の原因？部長クラス以上は「テレワークのメリットとくになし」が48.9％【Dropbox Japan調べ】

オンライン会議に欲しいのは「議事録作成」「ToDO・スケジュール作成」などの機能。

「新型コロナウイルス」関連広告への意見・苦情、4月は苦情全体の2割台に【JARO調べ】

意見の方向性では「時期的に不適切」が最多、人を集めるセールやキャンペーンがやりだまに。

工科大の新入生、連絡ツールとしてInstagramがTwitterを上回る【東京工科大学調べ】

「電話はLINE」が9割超で、キャリアの通話機能を使うのは3人に1人に減少。

今流行っているもの、把握できていますか？最近のトレンドランキング一覧【LINEリサーチ調べ】

「LINEリサーチ」が2020年6月に行った調査で、今の若者に流行っている「モノ・コト・ヒト」が発表された。総合、男女年齢別にランキング形式で公開している。総合では「どうぶつの森」「オンライン飲み会」「Apex Legends」など”オンラインでのコミュニケーション””巣ごもり消費”に関するワードがランクアップした。男女別では男子がバトロワゲーム、女子はSNSがはやっているようだ。

プロスポーツの「無観客試合」開催、「まだ早い」の声は3割。20代・30代ほど強い【クロス・マーケティング調べ】

情報発信やチケット争奪で、今後プロ側もファン側も「ネット活用」が拡大する予兆。

2022年卒学生の就活、不安なのは「採用数の減少」が9割近く。「先輩の情報が参考にならない」という声も【ディスコ調べ】

参加したいプログラムでは、就業体験をともなうものが人気。

日本のミレニアル世代・Z世代、他国と比較して悲観的。企業に留まりたい人が半年で増加。リモートワークにも消極的【デロイトトーマツ調べ】

ミレニアル世代・Z世代を比較するとともに、日本と海外についても比較。

2021年卒の7月最新の「就活」状況、内定率は4年ぶりに8割を下回り77.7％に【ディスコ調べ】

7月1日にキャリタス就活・学生モニター（2021年3月以降卒業）を対象に、コロナ影響下の就職活動をアンケート。

6月で「キャッシュレス・消費者還元事業」が終了。男性20代～30代の認知や活用が突出【楽天インサイト調べ】

「消費者還元事業」の全体での認知度は最終的に8割突破。最も利用する決済手段、クレジットカードが現金を上回る。

コロナ以降の社会が向かうべき方向、「経済成長重視」「社会福祉重視」で意見分かれる【ビッグローブ調べ】

「withコロナに関する意識調査」第5弾を実施。政治に期待するのは「ワクチン開発促進」「失業・休業の支援」。

スマホの通信料金、20GB大容量プランでは世界最高額に。MNO・MVNOともに全体的に高止まり【総務省調べ】

菅義偉内閣官房長官も「日本のスマホ通信料金は高い。大幅な引き下げの余地あり」と言及。

大学の研究資金等受入額、大阪大学が東京大学を抜いて1位に【文科省・経産省「大学ファクトブック2020」】

産学官の連携を、共同研究の実施件数や外部資金の状況から見える化。

テレワークで危惧する点、年配世代は「仲間意識」Z世代は「ビジョンの共有」【リスキーブランド調べ】

テレワークそのものの生産性は不透明だが、制度としては歓迎という声が多い。

コンテンツマーケティングで成果を上げる企業、「新規記事制作予算」や「専任メンバー数」は成果と関連なし！【WACUL調べ】

共通点は「リード数・記事本数」と「リライト」。ベイジ代表の枌谷力氏からコメントも。

緊急事態宣言下のLINE、グループ通話の利用回数が3.5倍に増加【LINE調べ】

2月と5月で比較。1対1のビデオ通話の利用回数も2.4倍に。

Z世代（24歳以下）は「世間体も個性も両立」「不完全なものを信用する」「人間関係も“かじる”」【TikTok調べ】

Z世代の3つの特質“多面性”“不完全性”“かじる”について調査を実施。

リモートワークによる仕事の成果、50代は「変化なし」との回答多数で現実とズレ？【ネオマーケティング調べ】

新型コロナ拡大で広がった「ニューノーマル」の働き方、リモートワーク希望者が急増。

Withコロナ時代の変化に合わせ、もっとも投資を増やしたい広告媒体は「動画広告」【サイカ調べ】

95.7％の広告宣伝担当者が「広告出稿戦略を見直す」と回答。

自分自身の健康を守り対処する「セルフケア」、8割が共感するも半数しか実践できていない【第一三共ヘルスケア調べ】

自宅の常備薬、20代男性だと「持っていない」という人も2割近く。

オンラインショッピングの消費、新型コロナの時期がホリデーシーズンを上回る【アドビ調べ】

Eコマースが急拡大、オフィスに出勤しなくてもスマホでショッピング。

Webブランド調査で「Yahoo! JAPAN」がひさしぶりの1位に返り咲き【日経BPC調べ】

「暮らしに役立つ情報」「楽しい情報」を継続発信したサイトが高評価を獲得

世界94国の在住日本人、5割が「収入が減少した」と回答。収入が半減した人も【ロコタビ調べ】

組織に帰属していない自営業・フリーランスは4割近くが「収入が半減」と回答。

中国の生活者、「アフターコロナ」ではなく「アンダーコロナ」の心理状況。消費行動は消極的【博報堂調べ】

「衛生習慣を続けていきたい」「家族を大切にしたい」という人が8割以上。

「文章力」が社員の昇格・昇給に影響している企業、実は7割近く【漢検調べ】

「ビジネスにおいて文章力はとても重要」と思いつつ、育成している企業は4分の1程度。

“withコロナの暮らし”に、99％の人が不満を抱いている。具体的な不満1位は？【電通デジタル調べ】

「フィットネス・運動」「食事・食生活」「趣味」に対する不満は、すでに許容派が主流？

マーケティングの鍵は「5G」「オンライン人口の拡大」「拡張現実」【セールスフォース・ドットコム調べ】

新型コロナウイルスを受けて顧客エンゲージメントの基準が変化、日本はイノベーションの“最前線”に？

4・5月のテレビ視聴、緊急事態宣言解除が遅かった関東が最も前年より増加【ビデオリサーチ調べ】

外出自粛要請などによる在宅時間増が、直接的にテレビ視聴に結び付いたと推測。

テレワーク「希望していなかった」6割超だが「実際にやってみると良かった」は8割近く【スタッフサービスHD調べ】

テレワークのメリットは「通勤の不満解消」、デメリットは「運動不足」「社内コミュニケーション減」など。

20代のUIターン転職希望者が増加、半数以上が「3か月以内」の転職を希望【学情調べ】

理由は「地方や地元に貢献する仕事をしたい」が最多、「自分の時間を大切にしたい」という意識が背景に。

中小企業経営者、7割以上がハンコを廃止したいが「撤廃は難しい」の声【アドビ調べ】

問題の根っこは「取引先の契約方法に従う必要がある」から？

コロナ影響下の個人消費、5月に入って消費意欲が前年を上回るまで回復【マクロミル調べ】

一方、前年の高水準の反動で、支出額がまだ追いついていない現状。

5月に入って「B2Bクラウドサービス」関連サイトの訪問数・CVR数が落ち着きを取り戻す【WACUL調べ】

B2Bクラウド、ブライダル、旅行の3業界について、デジタルマーケティングの最新状況を分析。

「動画広告」への投資、前年より強化意欲が低下。「戦略の全体設計」が課題に【サイカ調べ】

「ブランド価値向上」「認知向上」など、動画の効果の高さは7割が実感。

上場企業への新型コロナの影響、売上高の減少額が5兆円超に【帝国データバンク調べ】

業績予想を下方修正した上場企業は、累計756社に到達。

五輪などのイベント延期で浮いたマーケ予算、「全額2021年に移動」は2割ほど【電通イージス・ネットワーク調べ】

半数近い企業は、パンデミック対策・新しい生活対応などで「2020年中に他で使用」の方針。

20代の転職希望者の「求人で妥協できない条件」、休日数・年収・職種をおさえ1位になったのは？【学情調べ】

20代専門の転職サイト「Re就活」が、5月と6月に仕事観や転職意識を探るアンケートを実施。

新型コロナでネット通販の利用が拡大、日用品購入などでAmazonを活用か【スマートアイデア調べ】

新型コロナの影響で大きく変化したお金の使い方について、3月の第1回調査に続き、第2回調査を実施。

「放送コンテンツ」の製作環境はいまだ問題アリ、書面で発注していないケースが4割近く？【総務省調べ】

書面での発注、制作費の協議、著作権の帰属、業務の範囲について、放送事業者と番組製作会社で大きなギャップ。

新型コロナ、約7割の人が「価値観が変化した」「外出に抵抗がある」【ビッグローブ調べ】

「変化した価値観は戻らない」とする人も6割超に。

新型コロナきっかけで“ネット購入”に目覚めた女性高年齢層、強い継続利用の意向を示す【ヴァリューズ調べ】

“アフターコロナ”にやりたいことトップ3は「国内旅行」「外食」「遊園地」のお出かけ系。

新型コロナで“インフォデミック”が現実化、8割以上が「ニュースは誰かに伝える」【LINEリサーチ調べ】

伝え方では「口頭」が上位だが、「ネットだけの知り合い」8％「不特定多数」7％にも拡散。

マーケティング活動もコロナ直撃、7割以上の企業が「予算削減」「プロモ停止」などを選択【AMN調べ】

影響を受けた企業は実に98％にも。今後はオンラインへのデジタルシフトが加速。

サブスク会員数・満足度ランキングアマプラ、ネトフリ、おすすめは?【HANABISHI調べ】

多様な有料動画配信サービス(VOD)のサブスクリプションについて利用者数、満足度、選ぶ際に重視するポイントを調査した。加入者数では「アマゾンプライムビデオ(Amazon Prime Video)」「ネットフリックス(Netflix)」が群を抜いたが、契約者の評価・評判は「DAZN」「dアニメストア」「U-NEXT」「Hulu」が高い。また、料金価格と見放題作品数とのコスパが契約の決め手となるようだ

若年層の「投稿動画」視聴時間、コロナの影響で3時間近く増加【ニールセン調べ】

新型コロナウイルスの影響を探るため、2020年の1～2月の平均視聴時間と3～4月平均を比較。

広告の効果測定、「統計モデル・AI・機械学習など」を採り入れたい担当者が49.7％まで上昇【サイカ調べ】

「高度かつ領域横断的な分析手法」へのニーズが引き続き拡大、投資対効果の把握が狙い。

新型コロナの影響の収束、「1年以上かかる」と見る人が半数近く。大多数は長期戦を覚悟【エクサウィザーズ調べ】

コロナで売上高減少、「2割～4割減」が7割近く。「影響なし」はわずか17％。

日本は「新型コロナの収束時期」米国は「景気」を懸念、日常に戻るカギは「ワクチン開発」【電通調べ】

企業・団体の今後の活動では「コロナに対するなんらかのアクション」が必須。

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