改善方法その1：新規訪問の急増を検知する

改善方法その1：新規訪問の急増を検知する

アクセス解析のレポートは、1週間または1日単位で確認することが多いのではないだろうか？ 過去の結果を知るためなら十分かもしれないが、「今」を知ることで「次」を予測し、ソーシャルメディアや大手掲示板、検索サイトからの爆発的なアクセスに素早く対応するためには、時間単位で変化をウォッチしておく必要がある。

サイト全体（できれば新規に絞る）の訪問数を定期的に確認するだけでも、大きな変化を早めに発見できる。

Twitterで変化を検知する

とはいえ、アクセス解析のレポートを毎時間確認したり、変化を察知して通知してくれるアラートシステムを開発したりするのは容易ではない。

そこで、あまりコストや時間をかけられない場合は、Twitterでサイトのドメイン名を検索し、それを検索条件として保存しておくことをお勧めする。さらに、その検索条件をタイムラインと同じ画面で確認できるTwitterクライアントを使うと、Twitterを起動するたびに未読数が目に入るため（たとえば図2のTwitBird Proなど）、毎時間のようにその数を確認するフローが自然と確立される。

これで、ソーシャルメディア上での言及が急増していることを早期に察知できるようになった。次に、どこからどのページへのアクセスが増えているのか、訪問の意図は何なのか、を把握する必要がある。

リアルタイムのアクセス解析を併用する

Google Analyticsではデータ反映までにタイムラグがあるため、「Clicky」のようなリアルタイムのアクセス解析ツールを併用しよう。曜日による変動を頭に入れつつ、時間単位のトレンドをグラフや前日比で確認すれば、変化のスピードが分かる。

図9　トラフィック増加予測のその後

上段の5月5日のグラフからは、前日の5月4日（薄い線）と比べて、深夜直前からの増加が著しいことが分かる。案の定、翌日は朝から13時まで急増が続いた。グラフの縦軸の桁が増えているため、前日の深夜はほんの前触れに過ぎなかったと分かる。

改善方法その2：対応すべき時を知る

リンク元によるアクセスのトレンドを整理する

すべてのアクセス増に対応していると時間がかかり過ぎるため、増加が継続し、最終的な規模が大きくなりそうな場合にのみ対策をするようにしたい。そのため、図10のように、サイトのアクセス状況を整理してみよう。

図10　アクセス元に変動を整理する

特に、次の4点について明確にすると、緊急度の違いが浮き彫りになる。

• アクセス増加の可能性
• アクセス増加の頻度
• 増加は長引くか
• ソーシャルへの波及の可能性

この整理結果をベースに、対策の必要性と優先度を決めておくと、増えた場合に焦らずに済む。

多くの場合、リピーターは安定していて大きな動きが無いため、新規訪問、特に青で囲んだにソーシャルメディア、その他のサイト、検索サイトからのアクセスが増えた場合に優先対応するだけでも良いのではないだろうか？

改善方法その3：コンテンツを最適化する

1. 訪問のコンテクスト（意図や事前知識）を理解する

   運営側の予想通りにユーザーが訪問しているとは限らない。リンク元やバズの中心を探し、自社サイトやコンテンツがどのように説明されているかのコンテクストをまずは理解する。

2. アクセス増加で生じたギャップを見つける

   アクセスが増えた結果、どのような反響が生まれているのか？ はてなブックマークのコメントやTwitterのツイート内容を調べて、サイトやページのメッセージが伝わっているのか、ビジネスゴールに近づいているのかを判断する。

3. ギャップを埋める

   訪問のコンテクストや実際の反響に合わせてテキストや画像の追加・修正を行うことで、ユーザーの訪問意図とビジネスゴールのギャップを減らす。

4. サイト内の回遊性を改善する

   訪問のコンテクストに合致するようなコンテンツへのリンクを追加し、サイト内の回遊性を高める。企業サイトであれば、RSS購読やメルマガ、Twitterフォローなど、再訪問につながるアクションへの誘導も有効だろう。

まとめ

以上、簡単にできる最適化のアプローチについて紹介した。

最近はソーシャルメディアの普及により、包括的な最適化が必要になってきた。ただし、「小さく作って速く改善」という本連載のコンセプトの場合、大げさな仕組みや網羅性のある取り組みは実現できない。そこで、新規／リピートやチャネル、検索キーワード、対象コンテンツなどを絞り込み、優先順位をつけた上で、大きな効果が見込める場合にのみ、ツールを活用して最適化を実行する、という考え方を紹介した。効果測定にもあまり時間をかけず、結果的に増えたトラフィックを後追いで最適化していけば、長期的に施策の効果が積み上がっていくはずだ。

このように、割り切って、できることを続けていってみてはいかがだろうか？ 成果が経営にインパクトを与えるようになり、社内での認知が進めば、お金をかけて本格的に取り組むことも可能になるだろう。