
SEO業界の大御所がJSコンテンツに注意喚起「ニュースでは明確に禁止」
グーグル検索SEO情報②
SEO業界の大御所がJSコンテンツに注意喚起「ニュースでは明確に禁止」
SEOだけではなくUXの観点からもSSRを推奨 (辻正浩 on X) 国内情報
「ReactやVue.jsなどでサイトを構築し、ブラウザ側でページのHTML内容を作るサイト構成」でのJavaScript生成コンテンツに関して、SEOの専門家である辻正浩氏が注意喚起した。
JavaScript描画部分の検索エンジン評価・SEOについて。
— 辻正浩 | Masahiro Tsuji (@tsuj) February 27, 2025
経験あるSEOの人なら不利さを多く体感済でしょうし、Google以外の検索エンジン・AI系では明らかに認識されづらいです。
更にGoogleニュースのガイドラインでは明確に禁止。https://t.co/hBHguaTbkw
SEOが重要な部分でのCSRは避けましょう。 pic.twitter.com/M9jrzgtayt
「SEOが重要な部分でのCSR(Client Side Rendering)は避けましょう」は昔からSEOの人なら多くが主張し続けてると思いますけど、定期的にこの問題で損をしてるサイトの相談を受けますし、年々増えてる感すらあります。
— 辻正浩 | Masahiro Tsuji (@tsuj) February 27, 2025
どうにかしたいなあ。
現在のGooglebotはChromeと同等のレンダリング能力を備えている。したがって、グーグル検索に限って言えば、JavaScript生成コンテンツでも問題なくインデックスされるのだが、100%の保証はない。またインデックスに時間がかかることもある。
さらに現状では、Googleニュースではダメだと明記しているし、AIクローラーの多くは、JavaScriptレンダリングに問題を抱えている。
可能なかぎり、サーバーサイドでのレンダリングが推奨される。ページの表示速度というUX観点からも、サーバーサイドレンダリングは好ましい構成だ。
- JavaScript SEOがんばってる人用(ふつうの人は気にしなくていい)
“生成AIの登場で情報提供型コンテンツはオワタ”は正しくない!?
オワタのは中身のない情報コンテンツ (Aleyda Solis on X) 海外情報
グーグル検索の「AIによる概要」の導入や生成AIの普及で最も悪影響を受けるのは、情報提供型コンテンツである
サイトに訪問せずとも、検索結果や生成AIが回答を提供してくれるからだ。しかし、こうした意見について、SEO業界で権威を持つアレイダ・ソリス氏がコメントした。
❌誤った見解:「AI検索とLLMによって情報コンテンツは死んだ」
✅正しい見解:「潜在的な顧客ニーズと結びつかず、あるいは彼らにとって新しく有用なものを何も追加しない、実際のブランドの専門知識から切り離された、中身のない情報コンテンツは死んだ」
従来の検索だけでなくLLMにおいても、ブランドの権威を確立するために、次のような情報コンテンツは依然として重要です:
- 実際の専門知識と経験に基づいて書かれた情報コンテンツ
- ターゲットオーディエンスの実際のニーズに対応し、検索ジャーニーを通じて彼らの疑問や問題を解決する情報コンテンツ
これは、あなたが対象とする人々が参照し、リンクし、コンバージョン時の意思決定プロセスで考慮に入れるものです。
中身のないアプローチやプロセスではない、適切な方法で書き続けてください。
❌ Bad take: "Informational Content is Dead with AIO's and LLMs"
— Aleyda Solis 🕊️ (@aleyda) February 27, 2025
✅ Right take: "Fluff informational content disconnected from the real brand subject matter expertise that doesn't connect with the potential customer needs and/or doesn't add anything new and useful for them is…
有用で信頼性の高い、ユーザー第一のコンテンツを作成し続ければ、生成AIの影響を恐れる必要はないということだ。もちろんそのためには、その時点での生成AIよりも検索ユーザーのニーズを把握し、独自の経験を盛り込んで、その時点での生成AIよりも良質なコンテンツを提供していく必要があるのだが。
- すべてのWeb担当者 必見!
音声コンテンツを追加すると上位表示に役立つか?
ユーザーには良いがSEOを理由にしない方がいい (SEO Office Hours Shorts on YouTube) 海外情報
「SEOの一問一答」シリーズのYouTubeショートを、グーグル検索リレーションズチームのマーティン・スプリット氏が始めた。
1回目の質問はこれだ:
ブログ記事の音声版を追加すると、ページのランキングに影響はありますか?
スプリット氏は次のように回答した:
おそらく影響はないと思う。ユーザーにとっては良いことだと思うので、ぜひやるべきだが、SEOの理由からではない。
音声コンテンツを単純に追加したからといってグーグルの評価が上がるわけではない。動画コンテンツと同じだ。SEOではなく、ユーザーが喜ぶかどうかを判断基準にしたい。
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ニュースサイトの収益モデルは広告から有料購読へ、ペイウォールのベストプラクティスは?
見出しのみ表示・割引・柔軟な課金プラン (Media Nation) 海外情報
ニュース配信サイトのSEOの主な目的は、かつては、
広告表示回数を最大化するために大量の読者を検索から獲得すること
だった。しかし現在では、
一見の訪問者を購読者へと転換させること
へシフトしているという。
こちらの記事では、デジタル購読を促進するためのベストプラクティスとして、次のものを提案している:
ペイウォール記事のティザー要素の情報量を減らす ―― 記事の見出しのみを表示するほうが、見出し・ティザー・写真をすべて表示するよりも効果的である可能性がある。
※Web担編注 「ペイウォール」とは、購読者のみアクセスできる状態のこと。割引の提供 ―― 「割引を提供することで、購読申し込み数が3.35倍に上昇した」事例がある。研究によると、割引を提供することで、潜在的な購読者に「具体的な利益を得られる」という感覚を与え、購読を促進する効果を得られる。
代替収益モデルの検討 ―― 記事単位の課金や1日限定のアクセスパスなどの選択肢を提供する。特に、ジオタグを活用し、発行エリア外の読者には単品購入を許可し、エリア内の読者には購読を求める仕組みが効果的な場合もある。
広告が嫌われ者になっている昨今では、広告モデルから有料購読モデルへの移行が進んでいるというのは納得がいく。ニュースサイトのウェブ担当者はここで提案されているベストプラクティスを参考にするといい。
- ニュース配信サイトのすべてのWeb担当者 必見!
教育企業がグーグルを提訴 ―― AI Overviewsがトラフィックと収益に悪影響
グーグルに依存しすぎという問題もあり (CNBC) 海外情報
教育技術企業のChegg(チェッグ)は、グーグルの「AIによる概要」(以下「AIO」)が同社のトラフィックと収益に悪影響を及ぼしているとして、グーグルを提訴した。本来Cheggに流れるはずのトラフィックをAIOが検索結果に留めることで、顧客獲得と収益、従業員に重大な影響を与えているとCheggは主張している。
また、自社の教育サービスの方が優れているのに、Cheggのコンテンツを利用して生成したAIOでグーグルのプラットフォーム内にユーザーを留め、Cheggへのトラフィックをグーグルが遮断していることも非難している。
Google LLCおよび親会社のAlphabet Inc.を相手取り、Cheggは、次の3つの主張を訴訟の根拠としている:
互恵的取引の強要 ―― グーグルは、Cheggのような企業に対し、グーグルの検索機能に含めるための独自コンテンツの提供を強制している。
独占の維持 ―― グーグルは、検索市場における独占的立場を不公正に利用し、Cheggのような企業を排除する反競争的行為を行っている。
不当利得 ―― グーグルは、Cheggのコンテンツを利用して経済的利益を得ているにもかかわらず、対価を支払っていない。
2025年1月には、Cheggの非会員ユーザーのトラフィックが49%減少し、2024年第2四半期の8%減少と比較しても、極めて深刻な影響が生じているとのことである。第4四半期の売上1億4,350万ドルに対し、610万ドルの純損失を計上し、前年比24%の減収となった。第1四半期の売上予想は1億1,400万ドルから1億1,600万ドルの間とされており、アナリストの予想(1億3,810万ドル)を大きく下回っている。Cheggの株価は下落し、現在の企業価値は2億ドル未満となり、1株あたり1ドル強で取引されている。
Cheggは現在、ゴールドマン・サックスを起用し、買収やその他の戦略的選択肢を検討しているそうだ。
またCheggは、この問題が影響を与えているのは同社の収益だけでないとしている。具体的には、学生の質の高い学習機会やデジタル出版業界全体にも影響を及ぼすと考えているのだ。グーグルの行為は不公正競争であり、不当かつ有害で、持続不可能なものであると主張している。
AIOの導入によって企業の存続が脅かされてしまうというのは、なんとも怖い話だ。ただ、集客をグーグルに依存しすぎている状況にも問題があったように筆者は思う。グーグルは公共インフラではなく、あくまでも利益を追求する私企業だということを忘れてはいけない。グーグル検索はグーグルの意思決定によって運営されている。
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