「Evernote」日本語版ソフト提供開始でCEO来日、VAIOやAndroid端末などと連携
3月3日、ウェブアプリケーション「Evernote」（エバーノート）の日本語版クライアントソフトウェアの提供開始にともない、米Evernote CorporationのCEOフィル・リビン（Phil Libin）氏が来日し、サービスの現状と日本展開に向けての抱負を語った。
Evernoteは、テキストや画像、音声、Webページのコンテンツなど、さまざまなデジタルデータを「ノート」として保存するオンラインサービス。PCやスマートフォンなど複数のデバイスで同期させることができるため、クラウド時代の情報管理ツールとして注目されている。
2008年6月に一般公開し、現在の会員数は世界で250万人。日本のユーザー数は15万人で、国別で見ると米国に続いて2位。クチコミによって日本のユーザー数が急速に拡大していることから、予定を前倒しして日本語でのサービスに踏み切ったという。プラットフォームでは、MacやWindows、Webのほか、iPhone経由が32.4％あり、複数のデバイスで利用しているユーザーが多い。また、Android端末での利用がすでに3.9％もあり、今後のAndroid搭載機の普及によって比率がさらに上がるだろうと見ている。
記者発表では、日本でのパートナーが多数発表された。まず、NTTドコモが発売するAndroid搭載スマートフォンの「Xperia」がEvernoteに対応する。ソニーではカスタマイズされたEvernoteをVAIOにバンドル。キヤノンマーケティングジャパンのスキャナ「imageFORMULA DR-150」は、Mac OSに対応するにあたり、Evernoteとのデータ連携を可能にし、ボタン1つでスキャンデータをEvernoteに取り込めるようにする。インフォテリアは近日開始するiPhone用カレンダーアプリケーション「TwitCal」と連携させる。
デジタルカメラ専用の無線LAN SDカードを提供するアイファイジャパンでは、「Eye-Fi Share」を購入するとEvernoteプレミアム会費（5,200円相当）が1年無料になるキャンペーンを5月末まで実施する。さらに、A4サイズの紙を折りたたんだメモ帳「abrAsus」を発売するバリューイノベーションも、Evernoteとのコラボレーションを行う。
Evernote社は、近いうちに日本法人を設立する。画像の文字認識機能の向上など、日本での本格展開に向けて準備を進める意向だ。
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