ステマダメ絶対！ ステマがバレたら6割以上の消費者が「商品の購入を控える」【オンジン調べ】

オンジンは、ステマに関する意識調査を実施した。ステルスマーケティング（ステマ）は、2023年10月の改正法の施行により、景品表示法の不当表示の対象に追加される。

ステマがバレたら？ メーカー・紹介主ともにイメージダウン

まず、ステマがわかった場合、その「商品メーカー」に対しどのような反応をするのかを聞くと、63.2%が「そのメーカーの商品購入は控える」と回答した。

また、ステマがわかった場合「商品紹介主にあたるWebサイトやインフルエンサー」に対してどのような反応をするのかを聞くと、68.0%が「そのWebサイトやインフルエンサーが紹介する商品購入は控える」と回答した。

インターネット上のおすすめ商品が「広告（PR）」だと表記されていたときの反応としては、64.0%が「購入を控える」という結果に。広告であれば購入しないという人は一定数いるようだった。

「広告でも紹介者やWebサイト次第では購入を検討する」と答えた人に対し、購入のポイントを聞くと、「実際に商品を使った上での紹介であるか」が24.2%で最多に。一方で「フォロワーの多さ」は5.4%と低く、インフルエンサーの知名度は必ずしも購入にはつながらないことがわかった。

調査概要

• 【調査概要】インターネット上での宣伝がステマだとわかった時に関する意識調査
• 【調査方法】インターネット調査
• 【調査期間】2023年8月13日
• 【有効回答】500名