ヤフーもmeta keywordsを無視していることを公式発表 など10記事(海外&国内SEO情報)
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- ヤフー上位表示に"meta keywords"タグは関係なし
(Search Engine Land)グーグルは"meta keywords"タグを完全に無視することを、先々週お伝えした。そして先週、ヤフーは、"meta keywords"タグを(少なくとも稀なキーワードに対しては)考慮しているようにみえることをお伝えした。
ところがヤフーも、順位決定には"meta keywords"タグを利用するのを、2~3か月前にストップしたことを、米ニューヨークで開催されたイベントSMX(Search Engine Expo) Eastで、ヤフーの代表が明らかにした。"meta keywords"タグにキーワードを入れても、ヤフーの上位表示には効果がないということになる。
- 次世代「rel="canonical"タグ」登場
(Search Engine Land)link rel="canonical"タグは、URLの正規化を図るためのタグで、今年の2月にグーグル/ヤフー/マイクロソフトが、共通で導入を決定した新しい仕組みである(Web担でも前半と後半の2回に分けて、詳細を解説している)。
rel="canonical"タグは、同一ドメイン名内のページでのみ効力を持っている(サブドメインもOK)。しかし、グーグルはドメイン名が異なる場合でも、rel="canonical"タグをサポートすることを発表した。前の記事と同じく、SMX Eastでの出来事だ。年内には導入するとのこと。なお、ヤフーとマイクロソフトは、まだ既存のrel="canonical"タグのサポートを完了していない。こちらも年内には終わらせるそうだ。とはいえ、グーグルが一歩先ん出ている感は拭えない。
- SEOキーワードの調査目的でPPCを使う
(SiteVisibility)SEO対象のキーワードを決定するのに、キーワードツールを利用しているWeb担当者も多いことだろう。しかし、キーワードツールが提示している検索ボリュームはあくまでも推測値である。しかも、そのキーワードがコンバージョンに寄与するかどうかまでは、ほとんどのキーワードツールではわからない。
そこで登場するのがPPC(キーワード広告)である。この記事では、PPCでテストキャンペーンを実行して、実際の検索ボリュームとコンバージョンに結び付くキーワードかどうかを検証してから、SEOで狙うキーワードを選ぶことを推奨している。時間とお金をかけて上位表示を達成しても、実はまったくアクセスのないキーワードだったり、全然儲からないキーワードだったりしたら、それまでの苦労が水の泡になってしまう。ぜひ取り入れてみてほしい手法だ。
- 301リダイレクト設定は、管理パネルで? .htaccessで?
(WebmasterWorld)期限切れドメイン名を取得して、そのドメイン名に付いていた被リンクの資産を利用するために、自分のサイトに301リダイレクトしたい。
その場合、サーバーの管理パネルで提供されている転送機能を使った方がいいのか、それとも自分で.htaccessに記述して転送したほうがいいのか?
このような質問が、WebmasterWorldに投稿された。
フォーラムモデレータは、.htaccessを使うように勧めた。理由は、管理パネルでの転送設定は、302リダイレクトになっていることがあるから。302リダイレクトは、URLを一時的に転送するために用いるものなので、リンク情報やPageRankを渡さない。また重複コンテンツを引き起こすこともある。レンタルサーバーの管理パネルでの転送設定で302リダイレクトになる可能性があるのは、日本のレンタルサーバーでも同じ状況なので、注意してほしい。
もっともモデレータは、質問者の目的での301リダイレクトは、ランキングを上げるためだけの不正な使い方で、検索エンジンスパムだとみなされる危険があるから、やめたほうがいいと忠告している。
- ブロガーは金品の授受を公開せよ
(Federal Trade Commission)米連邦取引委員会(FTC、Federal Trade Commission)は、報酬や商品を受け取ってブログなどにレビューを書いた場合は、その旨を明示しなければならないとガイドラインを改定した。違反した場合は、11,000米ドル(約100万円)以下の罰金が科せられる場合がある。
「ペイ パー ポスト(Pay Per Post)」と呼ばれる、金品の授受やポイントの付与が背後にある好意的なレビューはその旨明確にし、消費者の混乱を防ぐことが目的だ。お金を払ってリンクを張った記事を書いてもらう有料リンクの抑止にも繋がりそうで、検索エンジンにとっては喜ぶべき改定ではなかろうか。現にグーグルのマット・カッツ氏も歓迎している。
日本には直接影響を与えるものではないし、日本に同様の法律が今すぐにできるとは考えづらいが、インターネットマーケティングの流れとして知っておいてほしい。
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