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金銭によって売買されたバックリンク（被リンク）のこと。バックリンクとはSEO用語のひとつで、外部サイトが自サイトに設置したリンクを指す。かつては、バックリンクの数だけで評価されていたため、ペイドリンクによるバックリンクを増やし、検索順位の上昇をもくろむ手法が横行した。

現在は、ペイドリンクによってバックリンクを増やすことは、Googleのペナルティの対象となっている。

インフラ構築やシステム稼働に必要なサーバーやネットワーク機器、ソフトウェアなどを、管理者が所有する施設内に設置・保有し、運用すること。自社運用と同義。オンプレと略して言われることもある。2006年にAmazonのクラウドコンピューティングサービスであるAWSが登場するまでは、企業のシステム構築・運用はこの方式が一般的であった。

「eCPM」はeffective Cost Per Milleの略。「有効CPM」「有効インプレッション単価」とも。「広告が1000回表示されるごとに何円の費用がかかったか」を示す指標。

ネット広告では、CPM（広告表示数に応じて報酬）、CPC（クリック数に応じて報酬）、CPA（コンバージョンに応じて報酬）など異なる課金方法が存在するため、効果を比較しにくい。これらを比較しやすくした指標がeCPMとなる。

IPv4ネットワークにおいて、コンピュータがネットワークに接続した際に、IPアドレスを中心に、サブネットマスク、デフォルトゲートウェイ、DNSサーバのアドレスなど、通信に必要な設定を自動的に割り当てるためのプロトコル。

「ARPU」（Average Revenue Per User）は、「課金・非課金の全ユーザーを合わせた1人あたりの平均課金額」を表す単語。

似た用語に「ARPPU」（Average Revenue Per Paid User）があるが、こちらは「課金ユーザー1人あたりの平均課金額」を指す。

基本的には、売上を課金・非課金にかかわらず全ユーザー数で割ることで、ARPUが算出できる。指標化するために期間を限定したうえで算出することが多い。

「ダイマ」は、ダイレクトマーケティング（Direct Marketing）の略。元々ダイレクトマーケティングは、マスマーケティングの対照的な概念として、「特定の個人・法人に焦点をあて、直接的にコミュニケーションをとりながら、商品を販売する手法」を指していた。店舗を開設し不特定多数に向けて商品を陳列販売するような形ではなく、訪問販売、通販あるいはECなど、より顧客に対面しレスポンスを重視するマーケティングだ。

第5世代移動通信システムを意味する5th Generationの略語で、「ファイブジー」と読む。日本では2020年3月25日からサービスが開始された移動通信規格で、高速・大容量、超低遅延・超高信頼、多数同時接続が特徴。前世代の4Gと比較して、通信速度は20倍、遅延は10分の1、1平方キロメートルにおける同時接続数は10倍に向上している。

ジオメディアは、ジオグラフィックとメディアから由来する用語で、地理的な情報を活用するメディアの総称である。現在では、GPS（Global Positioning System）機能を利用した位置情報サービスを指し、ジオサービスともいう。

パンダアップデートはGoogleの検索アルゴリズムアップデートの1つで、2011年2月から実施され、その後何度かバージョンアップされている。

パンダアップデートは、コンテンツの品質を対象に評価して、低品質なコンテンツのランキングを下げ、高品質なコンテンツのランキングを上げることが目的で行われた。

透明性（Transparency）とは、物理的な透明さと同様に「社会的な組織・制度・仕組みなどの、わかりやすさ・健全さ・正直さ・オープンさ」を指す。「透明性を求める」「透明性を確保する」といった使われ方が多い。特に、金融機関・医療機関・個人情報を大量に扱う企業には、高い透明性が求められている。

「DRM」は主に以下2つの略語のこと。

■ダイレクトレスポンスマーケティング：Direct Responce Marketing

自社が出した広告に対して、問い合わせなどの反応があった見込み顧客に、直接商品を販売する手法。自社の商品に興味を持ってくれた顧客に営業をかけるため、成約率が高いのが特徴。

■デジタル著作権管理：Digital Rights Management

QOL（Quality of Life）とは、人生の質や生活の質を表す言葉。人間一人ひとりの満足感や幸福度などが含まれる。物質的な豊かさだけでなく、心の満足度や社会的なつながりも考慮し、健康で自分らしく、より豊かな生活を送り、幸せな人生を実現することを目指す概念である。

ユーザーからの要求に応じてサービスを提供する方式をいう。この方式を採用する代表的なサービスのひとつがビデオオンデマンド（VOD）であり、Netflix、Amazon Primeなど、代表的な動画配信サービスの多くがこの形式で提供している。

他に、オンデマンド交通（デマンド型交通）、オンデマンド出版（プリントオンデマンド／POD）、オンデマンド印刷、オンデマンド授業といったサービスが挙げられる。いずれも、「ユーザーの注文に応じてサービスを提供する」サービスである。

ワイヤーフレーム（Wire Frame）はもともと造形において、“立体を針金で作った、塑像の原型”を意味する。転じてインターネット／サイト制作領域においては、「ワイヤー（導線）」と「フレーム（枠組み）」を使い、シンプルにサイトの各ページを可視化したプロトタイプ（構成案）のことを指す。

URLは「Uniform Resource Locator」（ユニフォームリソースロケーター）の略。インターネット上にある画像、文書、ホームページなどの所在を示す文字列で、「（ページやデータの）アドレス」とほぼ同じ意味である。

消費者にパーセプションチェンジ（認識変容）を引き起こすカスタマージャーニーを作るためのフレームワーク。電通が提唱している。消費者が現在企業に対して抱いているパーセプションを、企業にとって好ましいパーセプションに変えるために必要な要素を、Target（ターゲット）、Perception（パーセプション）、Contents（コンテンツ）、Means（ミーンズ／手法）の4つとし、その頭文字をとったもの。

マネタイズとは、英語のmonetizeを元とした用語で、ビジネス分野では「収益化」を指す。ある価値をユーザーに提供することで、その対価を得ることだ。新規事業を行う際には、どのようにマネタイズを行うかが重要になる。特にWebサービスにおいては、当初は無償サービスであっても、どのタイミングでどのようにマネタイズしていくかは、事業を継続するためにも必須となる。

個人情報とは「特定の個人を識別できる情報」を指す。

「個人情報の保護に関する法律」（個人情報保護法）が2005年に施行。2015年にはさらに改正が行われた。同法では「生存する個人に関する情報であって、当該情報に含まれる氏名、生年月日その他の記述などによって特定の個人を識別できるもの」「他の情報と容易に照合することができ、それによって特定の個人を識別することができることとなるもの」が「個人情報」だと定義されている。