「メンタル不調による休職・退職が発生」約14% メンタルヘルス対策が課題【徳志会調べ】
従業員のメンタルケアが急務? 職場におけるストレス対策の実態を調査。
11/1 8:00 調査/リサーチ/統計 | 調査データ
心療内科・精神科クリニックを運営する徳志会は、事業所におけるメンタルヘルス対策に関するアンケート調査を実施した。
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約14%の事業所で「過去1年以内にメンタル不調で離職した社員がいる」
まず、過去1年以内にメンタルヘルスの問題が原因で会社を休職・退職した社員がいるかを聞くと、「休職者がいた」「退職者がいた」「どちらもいた」の合計は14%となった。
また、会社でメンタルヘルス対策を行っているかを聞くと、「対策をしている」の合計は67%となった。
一方で、「メンタルヘルス対策が進んでいない」と答えた人に対し、事業所の事業規模を聞くと、「50名以下」と小規模の会社が81%にのぼった。
「取り組み方がわからない」「専門スタッフがいない」などの悩みも
職場におけるメンタルヘルス対策は重要だと思うかという質問では、合計で96%が「重要だと思う」と回答した。
ほとんどの企業がメンタルヘルス対策の重要性を理解している一方で、取り組みが進んでいない理由としては、「取り組み方がわからない」が44%、「専門スタッフがいない」が37%で上位となった。
調査概要
- 【調査期間】2024年10月1日 ~2024年10月15日
- 【調査機関】一般社団法人徳志会(自社調査)
- 【調査対象】全国の100社(事業所)
- 【有効回答数】100サンプル
- 【調査方法】インターネット調査
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